スターバックス、店舗立地で価格差別化へ　空港・サービスエリアは最大6%値上げ、豆乳変更は全店無料に

日本でカフェチェーン店「スターバックス」を展開するスターバックスコーヒージャパンが4年連続の価格改定に踏み切った。空港やサービスエリア、東京23区など、賃料の高い立地を中心に、全店舗の約30%が値段改定の対象となる。

日本経済新聞は先月の31日、スターバックスが2月15日からコーヒーなどの価格を最大6%引き上げると報じた。東京都内の全店舗、大阪・名古屋の中心部の店舗一部では、税抜き4～28円の値上げとなる。トールサイズのドリップコーヒーは420円から440円に値上がりする。空港やサービスエリアなど、賃料や人件費が高騰している店舗では、税抜き13～32円の値上げとなる。トールサイズのドリップコーヒーは420円から445円に値上がりする。店舗の立地に応じた価格差別化は日本では初めての試みだ。米国などではすでに導入されている。

スターバックスの日本国内での価格改定は2022年から4年連続となる。コーヒー豆の調達価格や人件費の上昇が主な要因だ。トールサイズのドリップコーヒーの場合、2019年末比で約30%値上がりしている。一方、ビバレッジ商品のソイミルク（豆乳）変更時には現在54～55円の追加料金が発生するが、全店一律で無料になる。オーツミルクやアーモンドミルクへの変更も無料化を検討中とのこと。

日本スターバックスは米スターバックスの完全子会社であり、国内の店舗数は2,000店以上に至るなど、カフェチェーン最大手の地位を占める。