スターバックス、アメリカと中国市場の業績不振を受けて1,100人のリストラを発表

世界最大のコーヒーチェーン、スターバックスが、グローバル市場での業績不振により、大規模な人員削減に踏み切った。昨年9月に就任したブライアン・ニコルCEOが、ついに決断を下した。

ニコルCEOは24日（現地時間）、従業員にメールを送り、1,100人のリストラを実施する方針を明らかにした。対象は店舗スタッフを除く企業支援部門の管理職で、昨年末時点の全1万6,000人の企業支援スタッフのうち約7%がリストラ対象となる。

スターバックスは最大市場であるアメリカと中国で売上不振が続いている。低コストの地元コーヒーチェーンとの競争激化に加え、イスラエル・ハマス戦争に関連した不買運動の影響もあり、直近4四半期連続で売上が減少している。

最近、北米地域の店舗では、注文の有無にかかわらず全ての客にトイレを開放していた方針を変更し、注文客のみにトイレ使用を限定することになり、話題を呼んだ。

一方、韓国では引き続き好調を維持している。店舗数が2,000店舗を超え、アメリカ、中国に次ぐ世界第3位となった。これに伴い、スターバックスコリア（SCKカンパニー）の売上は昨年初めて3兆ウォン（約3,108億997万円）を突破した。営業利益も前年同期比510億ウォン（約52億8,376万円）増の1,908億ウォン（約197億6,751万円）となり、営業利益率も4.8%から6.2%に上昇した。