ピザの注文量から予測されたイスラエルのイラン攻撃
米国ワシントンDCのペンタゴン周辺のピザ店で注文量が急増し、これがイスラエルのイラン攻撃を予測したという事実が話題を呼んでいる。
13日（現地時間）、英紙ガーディアンなど海外メディアによると、「Pentagon Pizza Report（ペンタゴン・ピザ・レポート）」というX（旧Twitter）アカウントが同日、「午後6時59分時点で米国防総省近くのほぼすべてのピザ店で活動が急増した」と投稿したという。
この投稿は、イラン国営テレビがテヘランで大規模な爆発が発生したと報じる約1時間前のことだった。
同アカウントはペンタゴン周辺のピザ店の活動を追跡し、通常の米軍司令部の深夜の活動増加に関する情報を提供してきた。同日には「近くのゲイバーは木曜の夜にしては異例に人が少なかった」とし、「ペンタゴンが賑わう夜」という追加情報も共有した。
「ピザ指数」の誕生と歴史的事例
これは「ピザ指数」（Pizza Meter）と呼ばれる非公式の危機指標だ。
国家的危機や軍事作戦が迫ると、政府機関の職員がオフィスに長く留まるようになり、これが自然とピザの注文量増加につながる。そのため、ピザの注文量が急増するほど、危機的状況が深刻であることを推測できる一種の「仮想指標」として活用されている。
「ピザ指数」の概念は1991年に遡る。
当時、ペンタゴン近くのバージニア北部でドミノ・ピザの店舗を経営していたフランク・ミークス氏（Frank Meeks）がロサンゼルス・タイムズとのインタビューで「イラクがクウェートを侵攻する前夜、CIAに20箱以上のピザが配達された」と語り、注目を集め始めた。
ミークス氏は「午前2時、報道機関は就寝しているため大事件を知ることができないが、配達員は皆外にいる」と述べ、ピザの配達量が重要な情報源となり得ることを示唆した。
「ピザ指数」の信頼性は多くの歴史的事例を通じて証明されてきた。
1991年の湾岸戦争直前にはホワイトハウスへのピザの注文が通常の50件から125件に急増したことが確認され、1989年12月の米国によるパナマ侵攻直前にも国防総省へのピザ配達量は倍増した。
2024年4月のイランによるミサイル攻撃の際にも、国防総省近くのピザ店は通常よりもはるかに賑わっていたことが確認された。
今回のイスラエルによるイラン攻撃の事例でも「ピザ指数」はその有効性を再び証明した。
ペンタゴン内にはさまざまなファストフード店があるが、ピザ店は存在せず外部から注文しなければならない特性上、ピザの注文量はより明確な指標となり得る。
一方、イスラエルは米国とイランが6回目の核交渉を2日後に控えた13日未明、イランの核施設と軍事施設数十か所を奇襲攻撃した。
また、軍指揮官の居住地や革命防衛隊の会議が行われていた地下指揮所も攻撃し、高位の指揮官20人以上を殺害した。
イラン革命防衛隊の総司令官とイラン軍の参謀総長を含む軍首脳部が殺害され、核開発に関与した科学者少なくとも6人も死亡したことが確認された。
これに対抗してイランはイスラエル本土に向けて多数のミサイルを発射し、報復に出た。
交戦が長期化する兆しを見せており、当面は原油価格と為替レートの上昇傾向も続くと予想される。