リップル（Ripple）社は24日（現地時間）、XRPレジャー（XRP Ledger）ソフトウェアのアップデート2.5.0を通じて、主要機能を大幅に拡張した。
今回のアップデートでは、バッチトランザクションとトークンエスクロー機能をネットワークに導入し、暗号資産イーサリアム（ETH）とソラナ（SOL）に対抗するXRPレジャーの戦略を強化している。
コインゲイプなどの報道によると、ソフトウェアアップデート2.5.0は最近数週間で段階的に進められたXRPレジャーの技術改善の延長線上にあり、GitHub公式リリースノートによれば、主要なバグ修正と機能向上も含まれている。
今回のアップデートで最も注目すべき点は、バッチトランザクション機能の導入である。これはコミュニティが長年要望していた機能により、企業向けの大規模決済やトークン配布に最適化されている。これにより、機関投資家や大口利用者がXRPレジャーを本格活用するための土台が固まった。
また、RLUSDを含む様々な資産に対するトークンエスクロー機能もアップデートに含まれた。この機能はバッチ機能と組み合わせることで、分散型アプリケーション（dApp）がユーザーの預かり資産を効率的に管理しつつ、段階的な支払いおよび配布システムを構築できるようにする。
さらに、権限ベースの分散型取引所（DEX）と権限委任機能が追加され、temコードとNFTのトラストライン相互作用に影響を与えるRPC応答問題に関するバグ修正も行われた。
XRPレジャーの検証者「ベット」は、「今回のリリースではソフトウェアの性能、効率、安定性が一段と強化された」と述べた。
今年5月、リップルXのシニアソフトウェアエンジニア、マユカ・バダリ氏は、2.5.0バージョンがイーサリアムとソラナの優位性を脅かす可能性があると指摘していた。
今回のアップデートにより、XRPレジャーネットワークには顕著な数値変化が見られた。ソフトウェアアップグレードの前後で、日次アクティブアドレス数は7倍に増加し、大口保有者（ホエール）のウォレット数は過去最高を記録したと報じられている。
一方、ソラナネットワークはミームコイン活動の減少により、優位性をバイナンス（BNB）チェーンに譲り、25億ドル（約3,600億6,107万円）の資本が流出したことが確認された。
これに対し、XRPエコシステムは活発な動きを続けている。CMEグループはXRPを最も注目される暗号資産として評価しており、最近では「アップホールド」と「オンド・ファイナンスとのパートナーシップ」を通じて、様々な統合事例を追加していると伝えられている。
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