生成AI「チャットGPT」でAI業界をリードしてきたオープンAIが、岐路に立たされている。中核人材の流出が続き、主要投資家との対立により資金調達も難航し、競合各社が次々と高性能なモデルを打ち出すなか、オープンAIが主導権を失うのではないかとの見方が広がっている。
米IT専門メディア「WIRED」が15日（現地時間）に報じたところによると、オープンAIの研究者ジェイソン・ウェイ氏とチョン・ヒョンウォン博士がメタへ移籍する見通しだという。
事実であれば、メタが高額報酬で中核人材の引き抜きを進める動きが、オープンAIの人材流出に拍車をかけている可能性もある。
チャットGPTや画像生成AI「Dall-E」、動画生成AI「Sora」などを率いてきたミラ・ムラティ前最高技術責任者（CTO）が昨年9月にオープンAIを去った後、核心人材10人以上が続けてオープンAIを離れており、人材流出が続いていることを示すかたちとなる。
特にメタは高額な年俸を提示し、積極的なヘッドハンティングを展開しているとされる。IT専門メディア「ザ・バージ」は「メタへの人材流出はAnthropicやDeepMindよりも、オープンAIからがはるかに多い」と伝えた。
オープンAIのサム・アルトマンCEOは先月半ば、「メタがオープンAIの人材引き抜きに1億ドル（約148億3,922万6,000円）規模のボーナスを提示したが、誰も応じなかった」と述べていたが、その直後にも3人が流出するなど、流出傾向に歯止めはかかっていない。
オープンAIは社員への従業員の待遇改善報酬引き上げなど対策を模索するも、人材流出は止まっていない状況とみられる。
さらに、オープンAIは既存の人材だけでなく、獲得を狙っていた人材すら競合他社に奪われている。
オープンAIは、AIによるコーディング支援ソフトを手がける企業「ウィンドサーフ」の買収を30億ドル（約4,452億4,888万円）で進めていたが、最近になって頓挫したという。
ウィンドサーフのCEOと主要エンジニアは、自社技術がオープンAIの最大出資者であるマイクロソフト（MS）に渡る可能性を懸念し、最終的にグーグルを選んだとのこと。
グーグルは、ウィンドサーフの技術ライセンスや報酬などの名目で約24億ドル（約3,561億8,307万円）を支払うとされる。
オープンAIが失ったもの「人材、投資資金、そして…」
オープンAIが抱える課題は、人材だけではなく、安定した資金確保の面でも苦戦を強いられている。
最大株主であるMSとの関係にも溝が生じつつあり、外部からの新規投資も滞っているとのこと。当初、最大400億ドル（約5兆9,360億2,390万円）規模の投資契約を結んでいたソフトバンクも、既に支払った100億ドル（約1兆4,840億940万円）で打ち止めとする案を検討しているという。
一方、メタは原子力発電所1基分の電力を消費するというギガワット（GW）級データセンターを複数建設する計画を明らかにし、投資規模で他社を圧倒している。
また、オープンAIの技術的な優位性も次第に失われつつある状況だという。
イーロン・マスク氏が率いるxAIは、最新モデル「Grok 4」が複数の公式ベンチマークにおいて、チャットGPTやグーグルの「Gemini」などを上回る性能を示したと発表している。中国でも「DeepSeek」などの登場以降、独自の生成AIモデルやエージェントの開発が続いている。
このような状況下、オープンAIは来週公開予定だったオープンソースモデルのリリースを延期したという。次世代統合モデル「GPT-5」の投入時期も遅れる見通しで、今後の巻き返しが注目されている。
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