「信仰と伝統は異なれど、今日この場で一つの声で祈る。自由への道が途絶えぬよう、そして善の連帯が悪に打ち勝つように。」
25日の午前10時、ウクライナの首都キーウ中心部にある国立文化芸術博物館複合施設「ミステツキー・アルセナル」において、18世紀の要塞を改装した大ホールに80余りの円卓が並び、平和の象徴が並ぶ中、静かな祈りの声が響いた。
今年で11回目を迎える「ウクライナ国家朝餐祈祷会（National Prayer Breakfast of Ukraine）」である。正教会をはじめ、カトリック、プロテスタントなどのキリスト教諸派はもちろん、ユダヤ教やイスラム教に至るまで、世界各国の宗教指導者や信者など1,000人以上が集結した。
ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、この日のメッセージで「私たちは皆、少しずつ異なる人間だが、善を守ろうとする願いは一つ」と述べ、「戦争は光と闇、善と悪の戦いであり、祈りは武器よりも強い」と強調した。また、聖書の伝道者の言葉を引用し、「一人では圧倒されるかもしれないが、二人なら共に身を守れる。三つ撚りの糸は簡単には切れない」と語り、「ウクライナのために連帯し、祈ってほしい」と呼びかけた。
ゼレンスキー大統領は当初、この行事に出席しない予定であったが、キーウ訪問中のノルウェーのヨーナス＝ガール・ストーレ首相とともに、午後遅くに会場を訪れた。これにより、ウクライナの安全保障に向けた欧州諸国との協議が加速しているとの見方もある。
この日の注目すべき点は、米国側の出席者であった。前日のウクライナ独立記念日の行事に出席した米国のウクライナ特使キース・ケロッグ氏、世界最大のキリスト教人道団体「サマリタンズ・パース（Samaritan’s Purse）」のフランクリン・グラハム会長、米保守政治ネットワーク「国家政策協議会（Council for National Policy・CNP）」の事務総長ボブ・マキューウェン氏（Bob McEwen）など、米国のドナルド・トランプ大統領に近い人物が主賓席を占めた。この席の配置は、行事の目的を示唆するものであった。
彼らは早期の平和実現とともに、ウクライナへの揺るぎない支持を表明した。ケロッグ特使は「ウクライナの平和は人の力だけでは達成できない」と述べ、「ウクライナの信仰と自由のために祈ろう」と呼びかけた。マキューウェン事務総長は「米国の社会と教会はウクライナと共にある」と述べ、「ウクライナのための正義の平和が訪れることを願う」と語った。主催者側の関係者は、「ウクライナと米国の信仰・価値観の同盟を示す象徴的な場面だ」と評した。
その後、正教会、カトリック、プロテスタントなど、宗教・宗派別に聖書朗読と祈りが続いた。正教会の聖歌隊が賛美歌を歌った後、カトリックの神父とプロテスタントの牧師が続けて祈りを捧げ、戦争犠牲者の魂を追悼した。また、犠牲者の遺族、戦争難民、拘束された捕虜のための祈りも捧げられた。参加者の一人は「単に世界中の人々がウクライナの平和を願っているというだけでなく、ウクライナが宗教と文化の多様性を受け入れる国であることを示す、政治的メッセージも込められているようだ」と語った。
ロシアは、2022年2月ウクライナ侵攻の理由の一つとして「ウクライナ政府がロシア系住民の宗教、言語、文化的多様性を抑圧している」と主張し、ウクライナ政府を「人種差別的・全体主義的なナチス政権」と非難した。祈祷会はこれに反論するかのように、昨年ロシアに拘束され、バチカンの仲介により解放されたウクライナのカトリック神父2人を壇上に迎えた。また、日本の仏教僧侶、クリミア・タタールのムスリム、ユダヤ教のラビが共に祈りの言葉を読み上げ、ウクライナが宗教的多様性を尊重する国であることを示した。
国家朝餐祈祷会は1950年代に米国で始まり、現在は韓国を含む世界70か国以上で、政界と宗教界を結ぶ行事として定着している。ウクライナにおいては、民間宗教団体を通じて海外の政界との非公式な交流を拡大する、重要な外交行事になっている。特に米国との信頼構築とネットワーク拡大のチャンネルとして積極的に活用されている。ウクライナのキーウ・ポストは「米国内のウクライナ人たちがこの行事を機に、議会や教会のネットワークを積極的に活用し、祖国のための民間外交を展開している」と伝えた。
一方、ウクライナは前日の独立記念日に、ロシアと激しい攻防を繰り広げる東部戦線で3つの村を奪還したと発表した。この地域は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が停戦条件として無条件譲渡を要求しているドンバス（ドネツク州・ルハーンシク州）の一部であり、ウクライナの「要塞ベルト」を支える補給拠点ポクロフスクに近い。長らく守勢に立たされていたウクライナ軍が久しぶりに反撃に出たことになる。ロシアは当日、「ウクライナがドローン（無人機）でクルスク原発を攻撃した」とも主張した。これにより原発の一部の稼働が中断されたが、安全性に問題はないとされている。
ウクライナの安全保障に向けた西側諸国の約束も徐々に具体化している。ウクライナを訪問しているカナダのマーク・カーニー首相は、24日にドローンや弾薬、装甲車などの支援スケジュールを発表した後、ゼレンスキー大統領との記者会見で「（有志連合を通じた）ウクライナへの派兵の可能性を排除しない」と述べた。英国とフランスを中心に30か国以上が参加する「有志連合」は、停戦・終戦後にウクライナへ派兵する安全保障部隊の編成に向けた協議を最近開始した。ノルウェーもまた、ウクライナにパトリオット防空ミサイルを支援するため70億クローネ（約1,021億950万円）の支援を決定し、スウェーデンはウクライナとの軍事装備の共同生産を決めた。
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