北朝鮮の金正恩国務委員長に対する米国のドナルド・トランプ大統領の「露骨な求愛」が尋常ではない。2025年の秋、彼と必ず対話したいというトランプ大統領。アジア歴訪期間延長の可能性も排除しないという彼の意図は単なる外交的な修辞なのか、それとも戦略的な計算が潜んだ動きなのか。トランプ大統領は一体どのような政治目的を持って北朝鮮に手を差し伸べているのだろうか。
トランプ大統領は政権2期目就任以降、一貫して金委員長との会談の意向を示してきた。彼は再選後初のアジア歴訪期間中、金委員長との会談の可能性について「彼に会えば本当に良いだろう」と述べた。特に韓国滞在中なら、金委員長が望めばすぐに会える、と何度も「ラブコール」を送った。外交的な修辞以上の強い意志を示したわけだ。鍵を握るのは、トランプ大統領のこうした即興的な外交方式がまた一度現実化できるかどうかだ。
彼はすでに初任期中の2019年6月、「予測不可能な会談」で全世界を驚かせたことがある。当時トランプ大統領の「Twitter（現在のX）提案」に金委員長が応じ、会談が急展開した。大阪での主要20か国・地域（G20）首脳会合を終えたトランプ大統領が、Twitterに非武装地帯（DMZ）で彼（金委員長）に会って握手し挨拶できるだろうと投稿すると、北朝鮮の外務省が「興味深い提案だ」と応じ、歴史的な会見が実現した。Twitterに投稿してから36時間後に板門店で会談が行われたのだ。トランプ大統領は北朝鮮の地を踏んだ初の米国大統領になった。
ただし、当時と状況が大きく変わったというのが、メディアと専門家の共通した見方だ。ワシントン・ポスト（WP）は、金委員長との会談を望むトランプ大統領の今回の求愛が、トランプ大統領特有の即興外交スタイルを評価する重要な試金石になるだろうとし、北朝鮮はトランプ政権1期目の時とは異なると強調した。2019年当時とは違い、米朝首脳会談の障害になり得る様々な環境が作られた状況を考慮する必要があるという解釈である。
米国保守派を代表するシンクタンク、ヘリテージ財団出身で代表的な知韓派であるブルース・クリングナー・モーリーン・アンド・マイク・マンスフィールド財団上級研究員も、会談実現の可能性を低いと考えている。北朝鮮が会談に応じる誘因が多くないため、会談実現の可能性が低いという分析である。
ジョージ・ワシントン大学韓国学研究所（GWIKS）が10月28日（現地時間）に主催したフォーラムで、クリングナー上級研究員は「2019年にはトランプ大統領がTwitterに投稿してから32時間後、共同警備区域（JSA）で会見が行われたが、今回は違う」とし、「北朝鮮は当時よりもはるかに強力な軍事力を保有しており、ロシアと中国からより強力な支援を受けているため、（会見の）可能性は非常に低いと考える」と述べた。
北朝鮮はもはや切実に制裁緩和を要求せず、代わりに「代替外交軸」を通じて自信を得たというのだ。つまり、北朝鮮は2019年当時のように制裁緩和や利益が切実に必要だと考えておらず、ロシア、中国との連携で自信が高まったという説明だ。
外部環境が大きく変化したにもかかわらず、トランプ大統領がしつこく会談を望む理由は何か。米国の主要シンクタンクによれば、彼の即興的な外交スタイルの是非はさておき、これは自身のリーダーシップイメージを強化し、国際舞台での存在感をアピールするためのジェスチャーだという。トランプ氏は「平和を導く指導者」「東北アジア情勢を主導する人物」としてのイメージ回復を狙っており、政権1期目に米朝首脳会談を3度主導した経験を背景に、再びそれが可能だというメッセージを強く打ち出している。
つまり、米国内での政治的立場にかかわらず、対北朝鮮外交を通じて自身の国際的地位を高めようとする戦略だということである。ワシントン・ポストは、会談そのものが目的ではなく、会談を実現したという「成果イメージ」自体を国内政治で戦略的に活用する可能性があると分析している。現在トランプ大統領は米国内で複数の刑事起訴や政治的論争に直面しており、外交的成果が「局面を打開するカード」として機能する可能性を計算して行動していると考えられている。
トランプ大統領が金委員長との会談を通じてノーベル平和賞を再び狙っているという分析も提起される。彼はすでに2018年の会談直後、ノーベル賞を受賞する資格があると言及しており、2025年初めにもノーベル賞を受賞できなかったのは不公平だと主張した。ル・モンドは、トランプ大統領のノーベル賞へのこだわりを外交的成果のための努力というよりも名誉欲だと解釈した。
実際、トランプ大統領は金委員長との会談を切望しながら、「金委員長と会えば何を提示できるのか」という質問に「我々には対北制裁がある」とし、「恐らくこれ以上のものはないだろう」と発言した。これは対北制裁問題を金委員長に対する交渉カードとして活用できるという意味に解釈される。北朝鮮は核保有勢力で、金委員長が望めば北朝鮮に行けるとも発言した点を考慮すると、「制裁緩和」を交渉カードとして活用して会談を実現し、これを通じて「ノーベル賞」級の外交業績を成し遂げようという意志を示したものと解釈される。
一方、一部の専門家はトランプ大統領のアプローチに対して極めて冷笑的だ。トランプ大統領が会談を提案してはいるが、実際には「準備」もなく、真剣な「交渉の意思」もないという理由からだ。ジョージ・W・ブッシュ研究所は、米朝首脳会談はもはや成果のある交渉ではなく、政治的ショーに近づいていると指摘する。同研究所のジョセフ・キム研究員は、「トランプ大統領が再会の意向を示しているが、金委員長が米国に譲歩せずともロシアや中国のような権威主義的な同盟国から経済的・政治的支援を確保できるようになった」とし、「潜在的な首脳会談を確保する上で米国の影響力はトランプ大統領の初任期の時とは完全に変わった」と指摘した。
このような批判は、トランプ大統領が会談を提案しながらも具体的な議題や交渉条件を提示していない点でさらに力を得ている。北朝鮮もこれに対する反応を自制しており、実務レベルの動きもない状況だ。結局、トランプ大統領と金委員長が再会したとしても重要なのはその内容と成果だ。
多くの専門家は、もう一度の会談が過去のように「歴史的な場面」だけを残すなら、これは北朝鮮にのみ利益になるだけだと口を揃えて批判する。会談が単にもう一枚の「記念写真」で終わってはならないという点で意見を同じくしている。トランプ大統領による繰り返される「金委員長へのラブコール」は、政治的な賭けに終わるのか。それとも、実質的な平和プロセス再始動の狼煙になるのか。
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