日本を代表するラーメンメーカー、日清食品ホールディングスがアメリカ市場で苦戦していることが明らかになった。一方で、辛さを前面に打ち出した韓国ラーメンの人気が急上昇し、市場の勢力図が変わりつつあるとの見方が出ている。
「ニューシス」の報道によると、23日に経済メディア「東洋経済オンライン」が、日清食品ホールディングスはこのほど、2026年3月期の業績見通しを下方修正し、危機感を示したと伝えたという。
日清HDは、2026年3月期（2025年4月～2026年3月）の年通期業績予想を引き下げた。売上高は当初の計画に比べ2.2%減少した7,920億円（前期比2%増）、コア営業利益（営業利益から新規事業関連損益や非経常損益である「その他収支」を除いた指標）は、当初の計画に比べ18.1%減少した685億円（前期比18%減）に修正したことが分かった。
安藤宏基社長はアナリスト向けの説明会で「CEOとしてこれまで経験したことのないレベルの危機感を感じている」と述べた。
不振の主因は、主力事業である即席麺部門の低迷、特にアメリカ市場での業績悪化にあるという。日清は「カップヌードル」を中心に世界市場を開拓してきた。海外事業がコア営業利益の約半分を占めており、その中でもアメリカを含む米州地域は収益の要となっている。
しかし、アメリカでは昨年下半期から販売不振が続き、今年上半期（4～9月）の販売数量は前年同期比で10%以上減少したことが明らかになった。大量販売を支えてきた低価格帯の定番商品群の需要が特に落ち込み、米州地域のコア営業利益は前年から51％の大幅減となった。
皮肉なことに、アメリカの即席ラーメン市場自体は成長を続けている。市場調査機関「ユーロモニターインターナショナル」によると、アメリカにおける即席ラーメンの小売販売量は、2016年の約28万トンから2025年には約52万トンへと、この10年間で大きく増加したという。インフレ下で安価な食品として注目されてきた即席ラーメンの特性を踏まえると、日清の不振は異例との評価も出ている。
専門家はその背景として、消費の二極化と商品競争力の低下を指摘した。低所得層の消費が鈍化する中、安価な即席麺でさえ購入を控え、食材を買って自炊する動きが広がったことで、低価格ラーメンの需要が減少したとの分析だ。
こうした環境下で市場成長を牽引しているのは、個性や味を重視したプレミアムラーメンである。しかし、この分野で存在感を示しているのは日本企業ではなく、韓国の企業だということが伝えられた。「辛ラーメン」を主力とする農心や三養食品などは、強烈な辛さと差別化された風味を武器にアメリカの消費者を攻略している。さらに、K-POPスターを起用したマーケティングやSNSを通じて、継続的に需要を掘り起こしている。
価格がやや高くても「価値のあるラーメン」として受け入れられるようになり、韓国ラーメンはアメリカのプレミアム即席麺市場の成長エンジンとして定着した。一方、日清は高価格帯で目立ったヒット商品を打ち出せず、存在感が薄れているとの指摘が出ている。
日清食品は、下半期以降に新商品の発売やアメリカ事業の組織再編を進め、巻き返しを図る方針だという。ただ市場では「日本ラーメンの伝統的な強みだけでは限界だろう」との見方があり、韓国ラーメンが主導するトレンドにどう対応するかが今後の焦点になると分析されている。
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