大規模な雪嵐が米国全土を襲う中、現地時間26日、天然ガスの価格が約3年ぶりの最高値を記録した。
「フィナンシャル・タイムズ（FT）」によると、この日、米国のヘンリーハブの2月物先物価格は前日比28.13%上昇し、MMBtuあたり6.759ドル（約1,033円）で取引を終えた。取引中には一時7.43ドル（約1,135円）まで急騰し、上昇を始める直前の1月16日以降の上昇率は約140%に達した。
米国の天然ガス先物価格がMMBtuあたり6ドル（約917円）を超えたのは2022年12月以来、約3年ぶりで、当時の天然ガス価格はロシアのウクライナ侵攻に伴うヨーロッパからの需要拡大の影響で大きく上昇していた。
先週末、米国北東部の一部地域の天然ガス現物価格はMMBtuあたり50〜100ドル（約7,640〜15,280円）に上昇し、約150ドル（約2万3千円）で取引される場合もあった。
今回の急騰は米国全土を襲った雪嵐「フェルン（Fern）」の影響で暖房需要が急増したためと見られている。テキサス電力委員会によると、この日の天然ガス発電量は48ギガワット（GW）で過去最高を記録した。
しかし需要の急増により在庫が底をついて、厳寒で天然ガスの生産・輸送パイプラインが凍結し、生産量は急減した。S&Pのデータによると、25日の生産量は9%減少し、主にテキサスと米国東部地域で減少した。
これに対し米国最大の電力網運営会社であるPJMインターコネクションは、大気質に関係なく一部地域の発電所を最大容量で稼働できるよう許可を受け、1週間連続で発電所を稼働させることにした。ニューイングランド地域は天然ガスの代わりに石油への依存度を高めた。
「FT」によると、専門家らはこのような天然ガスの価格高騰が、他の投資心理にも波及効果をもたらす可能性があると指摘している。天然ガスの価格上昇により、負担しなければならないエネルギーコストが増加すれば、データセンターなど他の負担要因まで政治的反発を引き起こす可能性があるという意味だ。
また、トランプ大統領のエネルギーコスト半減公約に対する批判も続いている。トランプ政権発足以降、エネルギーコストは物価上昇率を上回っている。米国労働統計局（BLS）によると、12月の住宅用電気・ガスのコストは前年同月比それぞれ6.7%、10.8%上昇した。
米国メディアによると、今回の寒波で少なくとも21人が死亡し、一部地域を除く2億人以上に対して注意報・警報が発令されたという。
大雪の影響で全国の空港で約1万6,000便の航空便が欠航または遅延し、70万人以上が停電の被害を受けたと集計されている。
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