米国が中東に空母打撃群を展開したのに続き、空軍訓練も実施するなど、イランを狙った軍事的圧力を一段と強めている。
特にドナルド・トランプ米大統領が「別の艦隊」の投入を示唆したことで、緊張はさらに高まっている。
ただし、中東における米国の同盟国は対イラン軍事攻撃に反対する立場を改めて示しており、実際の軍事介入に発展するかどうかは依然として不透明だ。
ロイター通信などによると、トランプ大統領は28日（現地時間）、アイオワ州での演説で「今まさに、もう一つの美しい艦隊がイランに向かって航行している」と述べ「イランは（アメリカと）交渉を望んでいる」と語った。
この発言は、米軍が原子力空母「エイブラハム・リンカーン」を中心とする大規模な海軍戦力を中東に展開したと発表した翌日に出たもので、リンカーンに続いて追加の海軍戦力をイラン周辺に投入する意向を示したものと受け止められている。また、イランを狙った空軍演習計画も明らかにされた。
英紙ガーディアンなどによると、中東地域を管轄する米中部軍（CENTCOM）傘下の空軍戦闘司令部は27日「中部軍の責任地域における航空戦力の展開、分散、維持能力を実証するため、数日間の即応態勢訓練を実施する」と明らかにしたという。
米中部軍は中東諸国と協力して訓練を行う予定で、バーレーンとともにドローンの迎撃能力を高める防衛訓練も実施する計画だという。これは、米軍が軍事行動に踏み切った場合に想定される反撃の脅威に備える目的とされている。米国はすでに空爆能力を強化するため、F-15E戦闘爆撃機12機を中東に追加配備している。
最近、イラン国内で起きた反政府デモに対する当局の強硬な弾圧を受け、トランプ大統領は軍事作戦を含む強力な措置を検討していると表明してきた。デモが沈静化すると軍事介入の可能性については一歩引いた姿勢を見せたものの、空母打撃群の派遣など軍事力行使の選択肢をなお検討している様子がうかがえる。
こうした中、米国の中東の同盟国はイラン攻撃の際に自国の領空を使用させない考えを相次いで表明し、不快感を示している。
アラブ首長国連邦（UAE）外務省は声明で「自国の領空、領土、領海をイラン攻撃に使用することは認めない」とし「中立を維持し地域の安定を図る」と強調した。
サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマーン皇太子もイランのマスード・ペゼシュキアン大統領との電話会談で「イランを標的とする軍事行動にサウジの領空や領土が使われることは認めない」と伝えたという。
当事国であるイランは、米国の軍事資産の展開は中東の不安定化を招く「脅威」と反発している。ペゼシュキアン大統領はビン・サルマーン皇太子との通話で米国の動きについて「地域の安全を損なうもので、不安定化以外に何ももたらさない」と批判した。
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