日本が東京から約1,900km離れた南鳥島沖の深海でレアアース（希土類）を含む泥層の試掘に成功したと、国内メディアが2日に報じた。中国が日本に対し、デュアルユース（軍民両用）品目の輸出管理を通じてレアアースを圧力手段としている中、今回の成果はレアアース国産化に向けた大きな進展と受け止められている。
日本経済新聞（日経）や読売新聞によると、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の地球深部探査船「ちきゅう」が南鳥島沖の水深約5,700mの海底でレアアースを含む泥層の試掘に成功したという。読売新聞は今回の成果について「近く正式に発表される見通しだ」と伝えた。
海洋研究開発機構を所管する松本洋平文部科学相も前日、自身のXに「レアアースの泥を引き上げることに成功した」と投稿した。
今回の試掘は日本政府の大型研究プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」の一環として、南鳥島の排他的経済水域（EEZ）で実施された。
「ちきゅう」は12日に静岡市の清水港を出港し、17日に南鳥島周辺の試験掘削予定海域に到着した。その後、パイプを海底まで降ろし、無人潜水機を使って水流を制御しながら、船上から注入した海水の圧力で海底の泥を押し上げる方式で試掘を行った。読売新聞はこの手法について、海底油田や天然ガス田の掘削技術を基に独自の改良を加えた世界初の試みだとしている。
特に、水深6,000m近い環境で連続的に堆積物を採取する試みは前例がなく「極めて難易度が高い作業」と評価されている。海洋石油の掘削でも、水深が深い場合はおおむね3,000m程度にとどまるという。
SIPでは約400億円を投じて泥を粉砕する採掘装置や回収用の特殊パイプなどの開発を進めてきた。2022年には、茨城県沖の水深約2,400mの海域で泥の吸引に成功している。読売新聞は「今回はその2倍を超える水深だったが、極めて高い水圧下でも装置が正常に作動することを確認した」と伝えた。
日本政府は今回の成功を踏まえ、来年2月にも1日最大350トン規模の泥層試掘に着手する計画とされる。さらに2028年春までに、実際の海底採掘コストを考慮した経済性や商業性を分析する報告書をまとめる方針としている。
南鳥島沖の海底で大量のレアアースを含む泥層が確認されたのは2013年が初めてだ。当時、東京大学の加藤泰浩教授の研究チームと海洋研究開発機構は、この泥層に約1,600万トンの高濃度レアアースが存在すると推定した。これは国別埋蔵量で中国（4,400万トン）、ブラジル（2,100万トン）に次ぐ世界3位規模に相当する。その後、日本政府は南鳥島のレアアース開発に国家レベルで取り組んできた。
読売新聞は「世界生産量の大半を握る中国がレアアースを外交カードとして活用する中、今回の採掘成功は日本の国産化に向けた大きな一歩になる」と期待を示している。
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