映画『マネー・ショート』のモデルとなった投資家マイケル・バーリ氏は、ビットコインの急落が金融市場全体に波及する可能性があると警告した。
3日（現地時間）、「ブルームバーグ通信」によると、バーリ氏は「サブスタック」のニュースレターで、「ビットコインが主要な支持線を下回り、膨大な価値破壊につながる『嫌悪すべきシナリオ』が視界に入ってきた」と述べた。
同日、ビットコインの価格は24時間前より7％以上下落し、7万2,867ドル（約1,143万円）を記録した。昨年10月の高値と比べると、下落幅は40％を超える水準に達している。先週末には心理的支持線が崩れ、2024年11月のドナルド・トランプ米大統領再選後の上昇分も大幅に減少した。
バーリ氏は、ビットコインがここからさらに10％下落した場合、大量保有企業が数十億ドル規模の損失を被り、資本市場での資金調達が事実上不可能になるとの見方を示した。代表的な例として、米上場企業のストラテジーを挙げている。同社は2020年以降、大規模なビットコイン購入を行っており、最大の保有上場企業とされている。
バーリ氏は、ビットコインが「デジタルゴールド」としての価値保存手段になるという期待が揺らいでいると指摘した。その理由として、地政学的緊張やドル安懸念の中で金・銀価格は堅調を維持している一方、ビットコインは十分な力を発揮できなかったことを挙げ、「純粋な投機資産であることが明らかになった」と評価した。
また、金・銀価格が最近10～30％急落した動きについても、コイン市場と関連しているとみている。コインと貴金属を組み合わせた複合金融商品取引が増加しており、一方が値動きで揺らぐと、他方でも強制清算が連鎖的に発生する可能性があるという。これを受け、先月末のコイン価格下落により、最大10億ドル（約1,568億円）規模の貴金属が清算されたとみられる。
バーリ氏は、実物で裏付けられていないトークン化された金属先物市場が崩壊すれば、担保価値も連動して下落する「デス・スパイラル」が発生する可能性があると警告した。さらに、最悪の場合、ビットコインが5万ドル（約784万円）まで下落すれば、マイニング業者の倒産が相次ぎ、トークン化された金属先物市場が買い手のいない「ブラックホール」に吸い込まれる可能性があると懸念を示した。
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