米国とイランの戦争の影響で中東地域の領空が閉鎖され、航空券価格が最大900％まで急騰していることが明らかになった。
5日（現地時間）、ブルームバーグなどによると、米国によるイラン空爆以降、中東から離れようとする乗客が急増し、航空券価格も大幅に上昇している。
中東の領空閉鎖により、エミレーツ航空やカタール航空など主要航空会社の運航が中断される一方、キャセイパシフィック航空やシンガポール航空などアジアの航空会社は反射的な利益を得ている。中東の空港はこれまで欧州とアジアを結ぶ主要ハブとして機能してきたが、これらの空港が閉鎖されたことで、同区間を直行便で結ぶ競合航空会社が恩恵を受けているとの分析だ。
特に欧州の乗客は、中東を回避してアジアへ向かう航空便の座席を確保するため、高額の運賃を支払っている。この日の時点で、英国ヒースロー空港からシンガポールへ向かうシンガポール航空の片道エコノミー席の価格は6万6,767香港ドル（約135万4,000円）に達し、同月末の料金と比べて約900％も上昇した。
同じ日、香港行き航空券の価格も2万6,737香港ドル（約54万2,500円）となり、数週間後の運賃である5,670香港ドル（約11万5,000円）より約370％高い水準となっている。
ただし、これらの価格急騰が長期化するかどうかは不確実だとの分析が出ている。紛争が長期化すれば高い運賃がしばらく続く可能性はあるが、中東が世界の旅行・貿易の流れにおいて占める重要性を考えると、緊張が緩和されれば中東の航空会社の運航も比較的早く再開される可能性が高いという。
航空コンサルティング会社BAA&パートナーズの創業者ライナス・ベンジャミン・バウアー氏は「アジアの航空会社は短期的には航空券価格の上昇、貨物運賃の強さ、限定的な市場シェア拡大といった効果を得る可能性がある」としながらも、「これは航空需要が一時的に再配分されているにすぎず、世界の航空ネットワークが構造的に再編されると見るべきではない」と指摘した。
一方、航空データ分析会社シリウムによると、この日までに2万3,000便以上の航空便が欠航した。アラブ首長国連邦（UAE）から出発する一部の避難便は限定的に許可されているものの、カタール、イラン、イラクなど湾岸地域の領空では一般の航空運航が依然として中断された状態だ。
ドバイ、アブダビ、ドーハなど中東のハブ空港は、長距離航空旅行における重要な乗り継ぎ拠点として機能している。湾岸地域の主要空港は、欧州とアジアを往来する年間約1億2,500万人の旅行者のうち、およそ3分の1を処理しているとされる。
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