米国とイスラエルの対イラン戦争がホルムズ海峡の実質的封鎖につながり、主要産油国が減産に入るなど、世界的なエネルギー危機が急速に広がっている。
エネルギー業界の権威者で「石油の世紀（The Prize）」の著者、米S&Pグローバルのダニエル・ヤーギン副会長は今週末のフィナンシャル・タイムズ（FT）寄稿で、今回の危機の根源が1970年代後半のイラン革命時期に遡ると分析した。ヤーギン副会長は「この一連の事件が残した遺産は、湾を通過する石油の流れが破壊的な長期戦で遮断される『悪夢のシナリオ』だった」とし、「エネルギー価格の暴騰が世界経済を深刻な不況に陥れるという恐怖が現実になっている。戦争開始から1週間、テヘランはこの恐怖を現実にするためあらゆる手段を講じている」と指摘した。
実際、世界の石油と天然ガス（LNG）流通量の20%が通過する狭い水路のホルムズ海峡がイランの船舶攻撃で事実上閉鎖され、先週の原油価格は36%も急騰した。湾岸産油国は原油輸出路が閉ざされ減産を開始した。貯蔵施設がすでに飽和状態のためだ。イラクは原油生産量を戦前の430万バレルから170万〜180万バレルへ60%も削減し、クウェートとアラブ首長国連邦（UAE）も生産量を減らした。
LNG市場も打撃を受けた。カタールが生産抑制を余儀なくされたためだ。ヤーギン副会長はLNG依存度の高いアジアの現物価格が戦争開始以来ほぼ倍増し、欧州の天然ガス価格も約50%上昇したと指摘した。彼は「最も懸念されるのはインフラの深刻な損傷と海峡の長期封鎖で、これは長期的な供給不足への恐怖をさらに煽るだろう」と付け加えた。
米国とイスラエルの空爆がテヘラン近郊の主要精油施設を攻撃する中、イランも湾岸隣国のエネルギーインフラを標的にし始めた。シェールガス革命で米国がエネルギー大国になり、輸入国の回復力も1970年代より強化されたが、現状は依然として危うい。
現在、ブレント原油は1バレル92.69ドル（約1万5,000円）、WTIは90.90ドル（約1万4,000円）で取引されている。ヤーギン副会長は「現在の90ドル（約1万4,000円）台の価格は最悪のシナリオとはかけ離れているが、世界は史上最大の石油生産中断とグローバルガス市場への巨大な衝撃に直面している」とし、「核心的な問いはこの爆発的な戦争がどれだけ続くかだ」と強調した。
米国のドナルド・トランプ大統領はイランの「無条件降伏」を要求し、タンカーの再保険プログラムと海軍の護送支援を発表したが、ウォール街の見方は懐疑的だ。ブルッキングス研究所のロビン・J・ブルックス上級研究員は「多数の船舶保護は物流的に不可能に近い」とし、「イランがドローン（無人機）数機を侵入させ船1隻を爆破するだけでも、状況は制御不能なオイルショックに発展するだろう」と警告した。
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