米国とイスラエルの空襲によりイランの首都テヘラン近郊の石油貯蔵施設が爆発し、毒性ガスの拡散と深刻な大気汚染の懸念が高まっている。一部の地域では「油の雨」が降ったという主張も出ている。
9日、イランのIRNA通信などによると、7日（現地時間）の夜から8日の未明にかけてテヘラン北西部の主要燃料供給基地であるシャフラン石油精製所と南部の精油団地レイ地域の燃料貯蔵庫、西側外郭キャラジ周辺の貯蔵施設が集中空襲を受けたという。
空襲後、石油貯蔵タンクが相次いで爆発し、大量の有毒ガスと黒煙が噴出したと伝えられている。この過程で炭化水素化合物や硫黄酸化物、窒素酸化物などの有害物質が大気と雲層に拡散したという分析が出ている。
テヘラン市当局は「石油タンクの爆発により有毒な炭化水素と硫黄酸化物、窒素酸化物の化合物が大規模に大気と雲に広がっている」とし、「雨が降る場合、非常に危険な強酸性雨になる可能性がある」と述べた。
SNSにはテヘラン上空に濃い黒雲が立ち込める中、黒い油の雨が降ったという投稿と写真も広がった。一部の住民は雨が建物や道路に黒い染みを残したと伝え、大気汚染の状況を懸念した。
イラン当局は火災後、大気汚染の数値が上昇していると指摘し、市民に注意を呼びかけた。テヘランのモハンマド・サーデグ・モタマディアン州知事は「石油貯蔵庫の火災後、テヘランの汚染指数が増加している」と述べた。
イラン政府は今回の攻撃を強く非難した。イラン外務省のエスマイル・バガイ報道官はSNSの「X（旧Twitter）」を通じて、「石油貯蔵庫への攻撃は民間人に対する事実上の化学戦だ」と主張した。彼は「燃料貯蔵所攻撃により毒性物質が大気に放出され、民間人が中毒の危険にさらされている」とし、「このような攻撃は戦争犯罪であり反人道的犯罪だ」と非難した。
空襲の影響で燃料供給にも影響が出ている。テヘラン州は給油所の1回の給油制限を従来の30リットルから20リットルに引き下げた。モタマディアン州知事は「給油量の削減措置は2～3日間一時的に適用される」とし、「すぐに正常な水準に回復するだろう」と述べた。
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