「金も株も崩れる中…」戦争相場の“唯一の勝者” → ビットコイン

中東情勢でグローバル金融市場が揺れる中、代表的な安全資産である金と米国株式市場は下落したが、仮想資産（暗号通貨）の主要銘柄であるビットコインはむしろ上昇したことが明らかになった。戦争などの地政学的危機の局面でビットコインが相対的に強い動きを見せているという分析も出ている。

16日、米経済メディアCNBCなどによると、2月28日に米国がイランへの空爆を開始して以来、約2週間でビットコイン価格は約8%上昇したという。同期間、S&P500指数は3%、ナスダック指数は2%下落した。

伝統的な安全資産とされる金も弱含んだ。ブルームバーグによると、金価格は戦争勃発以降約3%下落し、銀価格も4.2%下落したという。白金やパラジウムなど他の貴金属価格も全般的に弱含んだ。

市場では中東の緊張により国際原油価格が上昇し、インフレ圧力が高まり金利引き下げ期待が弱まったことが影響したという分析が出ている。これにより、もう一つの安全資産である米国債の利回り期待が高まり、金を含む貴金属価格が下落したと説明されている。

仮想資産市場では地政学的危機が発生する際、ビットコインが相対的に高い収益率を記録する傾向が繰り返されるという分析も提起されている。ビットコイン投資プラットフォームのリバー（River）によると、2022年ロシア・ウクライナ戦争勃発後60日間でビットコインは約32%上昇し、同期間のS&P500の上昇率を大きく上回ったという。

仮想資産は株式市場と異なり、週7日24時間取引が可能である点も危機状況で資金が流入する要因として挙げられる。伝統的金融市場が閉まる週末にも取引可能な特性のため、地政学的リスクが高まるほどビットコイン市場に流動性の一部が流入する現象が見られるという分析も出ている。