中東事態が3週間続く中、石油輸送を妨げて世界経済を揺るがそうとするイランのゲリラ戦に対し、米国の圧倒的な軍事力も試される局面となっている。
14日（現地時間）、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、イランは米国を「経済的消耗戦」に引き込み、世界各国に打撃を与えることを狙っているとのことだ。
イランはドローンや機雷など、米国よりもはるかに単純な兵器を用いてホルムズ海峡を掌握した。戦争開始後、少なくとも16隻の商船が攻撃を受けており、石油・天然ガスの供給が長期的に途絶えるとの見方から、国際原油価格は一時1バレル＝120ドル（約1万9,100円）近くまで上昇した。
今回の戦争に対する世論の評価は、米国が国際商業航路であるホルムズ海峡を守ることができるのか、またトランプ大統領が世界経済への衝撃を和らげるためにどのような措置を講じることができるのかに左右されるとみられている。
米国は海峡の開放を迫るため、13日にイランの主要石油輸出拠点であるハールク島の軍事目標を攻撃した。また、近く海峡を通過するタンカーの護衛を開始する方針を示し、日本など複数の国に協力を求め、軍艦の派遣を期待していることも明らかにした。
しかし、米海軍内部ではホルムズ海峡への兵力投入には慎重であるべきだとの声も出ている。
海峡の最も狭い地点はわずか34キロしかなく、イランのドローンやミサイル攻撃にさらされやすいためだ。米国がイランの沿岸に沿って空爆を続ける一方、イランも移動式対艦ミサイルや小型船舶で構成された「モスキート艦隊」を展開し、タンカーへの攻撃を仕掛けている。
WSJは「米国の攻撃を長年恐れてきたイランにとって、今回の事態は生存を懸けた戦いだ」とし、「イランは数十年にわたりこの戦いに備えてきた。トランプ大統領は空爆が順調に進んでいると述べているが、イランは後退する兆しを見せていない」と伝えた。
特に、米国・イスラエルの空爆によってイランの核施設や長距離ミサイル、防空網、ロケット部隊が大きな打撃を受けたものの、米国側が想定していなかった結果も現れていると指摘した。
米国が原油価格の上昇に対応するためロシア産原油への制裁を一部緩和する中、ロシアは戦争資金を確保する面で利益を得る可能性があるとみられている。一方、中国にとっては「競争相手」である米国が兵器を大量に消耗し、作戦計画を露呈する状況を見守る形になっている。
米国は今年11月の中間選挙を控え、戦争によるインフレという悪材料にも直面している。さらに、レバノンの武装組織ヒズボラも最近、イスラエルに対して約200発のミサイル攻撃を行い、存在感を示している。
元米海軍提督のジェームズ・スタブリディス氏は「どちらか一方が終戦を宣言したからといって、相手も戦闘を終えるとは限らない」とし、米国が戦争から手を引こうとしても、イランがそれを許さない状況に直面する可能性があるとの見方を示した。
専門家らは、イランがホルムズ海峡を通過するタンカーを攻撃することが最大の交渉カードになるとみており、トランプ大統領はロシア制裁の一部緩和以上の譲歩を迫られる可能性があると指摘している。
特に米国は、機雷除去や護衛任務に必要な数や種類の艦船を十分に保有しておらず、他国との協力が不可欠になるとみられている。
米陸軍准将として退役したマーク・キミット氏は、ヨーロッパの同盟国が数十隻の機雷除去艦を保有しているとしながらも、1980年代のイラン・イラク戦争の際のように米国主導の連合軍に参加するのではなく、独自に行動する可能性が高いとの見方を示した。
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