イランに急派されている米海兵隊戦力が、イラン南部沿岸の要所であるハールグ島などを掌握作戦に投入される可能性があるとの見方が出ている。米軍がハールグ島を占拠した後、ホルムズ海峡再開のための交渉カードとして活用するとの分析だ。
18日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、米国防総省は沖縄に駐留していた第31海兵遠征部隊（MEU）の約2200人を最近中東地域へ移動配置した。海兵遠征部隊は海上・空中からの奇襲攻撃を主任務とする部隊で、艦船を移動式基地として活用しながら作戦を遂行する。
米軍関係者らは、米軍が海兵遠征部隊を投入し、イラン南部沿岸を掌握しようとする可能性が高いとみている。まず有力な攻撃対象として挙げられているのは、イランの石油輸出の90％を担う拠点であるハールグ島だ。
フランク・マッケンジー前米中央軍司令官はWSJに対し、「米軍には二つの選択肢がある」としたうえで、「（ハールグ島の）石油インフラを破壊してイラン経済と世界経済に取り返しのつかない打撃を与えるか、あるいは世界経済を長期的に停滞させることなく島を占拠し、交渉カードとして利用する方法だ」と述べた。
ハールグ島のほかにも、ホルムズ海峡の入口に位置し大規模な淡水化施設を備えたゲシュム島、イランの小型攻撃艇が停泊するホルムズ島などが、米海兵隊の潜在的な攻撃目標として挙げられている。
海兵隊をイラン本土ではなく沿岸近くの島しょ部に投入する案について、WSJは、地上軍投入に伴う政治的負担を避ける迂回路になり得ると分析した。米国としても、世界の石油海上輸送量の約20％が通過するホルムズ海峡の封鎖による国際原油価格の急騰という経済的負担を無視できない状況にある。
ロイター通信は同日、トランプ米政権がホルムズ海峡を航行するタンカーの安全確保のため、中東地域に数千人規模の兵力を追加派兵する案も検討していると報じた。
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