9日未明、バーレーンの住宅地で32人が負傷した大規模爆発を巡り、米軍のパトリオット防空ミサイルの誤射が原因だった可能性が浮上した。
22日、ロイター通信によると、米カリフォルニア州のミドルベリー国際大学院モントレー校の研究チームは、ソーシャルメディアに公開された映像と商業衛星写真を分析した結果、こうした結論に至った。
事件当初、米国とバーレーンの両政府はイランのドローン攻撃が原因だと説明しており、今回の分析はその公式見解と正面から食い違う内容となっている。
研究チームは、爆発したミサイルの軌道を逆追跡した結果、爆発現場のマハッザ地区から南西に約7キロ離れたリファ地区のパトリオットミサイル基地から発射された公算が大きいと特定した。あわせて、この基地は米軍が運用している可能性が極めて高いとみている。
その根拠として、衛星写真ではこの基地の存在が少なくとも2009年までさかのぼって確認できる一方、バーレーン国防軍が独自にパトリオットシステムの運用を始めたのは2024年からだった点を挙げた。加えて、基地内の防護壁の形状や未舗装道路の配置などが、中東に展開する米軍パトリオット部隊の典型的な特徴と一致すると説明している。
ロイターは、バーレーン政府が事件発生から10日余りを経て初めて、パトリオットミサイルが爆発に関与した可能性を認めたと伝えた。ただ、ミサイルの誤作動ではなく、飛来していたイランのドローンを空中で迎撃した際に生じた破片で被害が出たと釈明している。
もっとも、米国とバーレーンの双方は、イランのドローンの残骸など具体的な証拠を示していない。
研究チームによると、ソーシャルメディア上の映像には、2発目に発射されたとみられるパトリオットミサイルが異常に低い高度で飛行した後、突然進路を変えて爆発する様子が映っていた。こうした動きは、ミサイル自体の欠陥や誤作動、あるいは民間人が暮らす地域の上空で無理に低高度迎撃を試みた可能性を示唆している。
この点を巡っては、数百万ドルに達する最先端の迎撃ミサイルで、数千ドルの低価格ドローンに対処する現代戦の非対称性と危うさを端的に示したとの見方も出ている。
とりわけバーレーンは、米海軍第5艦隊司令部が置かれる重要な同盟国であり、ホルムズ海峡の安全保障を支える要衝でもある。それだけに、今回の分析結果は、米軍の中東戦略と同盟関係に少なからぬ波紋を広げる可能性がある。
一方、バーレーン当局は戦闘開始後、攻撃関連の映像をソーシャルメディアに投稿した市民を拘束するなど、情報統制を強めている。米国防総省は、今回の件に関するロイターのコメント要請に対し、米軍は決して民間人を標的にしないとの一般論を示すにとどまった。
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