米軍がイランとの戦争を始めて以降、米国のドナルド・トランプ大統領には、約2分に編集した空爆のハイライト映像が連日報告されていたことが分かった。
米側の成功場面を中心に切り取った映像によって、トランプ大統領の戦況認識が偏る恐れがあるとの懸念が、政権内外で強まっている。
NBCの3月25日（現地時間）の報道によると、軍関係者は開戦後、直近48時間に行われた空爆映像を選別・編集し、トランプ大統領に継続的に提供してきた。現職の米政府関係者3人と前職の関係者1人が、こうした運用を認めたという。映像の長さは通常2分前後だが、時にはそれを上回ることもある。
これらの映像は主に米軍の戦果を際立たせる内容で構成されており、トランプ大統領が偏った戦況情報ばかりに接しているのではないかとの見方も出ている。
現職当局者の1人は、米軍の勝利に焦点を当てたブリーフィングの方が、補佐官らからより好意的な反応を引き出しやすいと伝えた。
トランプ大統領に届く情報は米側の成功を強調する半面、イラン側の詳細は相対的に乏しいとの指摘もある。
前職・現職の当局者らは、毎日数百件に上るすべての空爆映像を大統領に見せることはできないとしつつも、選別された映像は米国の軍事力を示す一方、紛争全体の様相までは映し出していないと批判した。
NBCはこの映像を「一種の戦争ハイライト映像」と表現し、関係者の1人は「爆発場面ばかりを集めたクリップ」だと説明した。
偏った情報提供をめぐる批判は、これだけにとどまらない。戦争に反対して辞任した前国家テロ対策センター長官のジョー・ケント氏は、相当数の意思決定権者が大統領に意見を届けることを認められず、健全な議論も行われなかったと述べた。
現職当局者1人と前職当局者1人は、トランプ大統領が戦況に関する包括的な情報を受け取れないままであれば、戦争の次の段階で重大な判断を下す備えが整わない恐れがある点を、主要な懸念として挙げた。
実際、NBCは、サウジアラビアのプリンス・スルタン空軍基地で米空軍の空中給油機5機がイランの攻撃で被害を受けたにもかかわらず、トランプ大統領はその報告を受けず、報道を通じて後から知ったと伝えた。
こうした映像ブリーフィングは、報道機関に対するトランプ大統領の不満も強めている。トランプ大統領は動画に盛り込まれた成功事例に触れ、それが報道に十分反映されていないと不満を示したうえで、「報道機関は米国の敗北を望んでいる」と公然と批判した。
現職当局者2人と前職当局者1人は、一部側近がこうしたいら立ちを、入ってくる情報が制限されている兆候と受け止めていると明かした。
NBCは、この映像ブリーフィングによって、トランプ大統領が開戦から4週間目に入った戦争の全体像を十分に把握できていないのではないかとの懸念が、一部側近の間で強まっていると報じた。
もっとも、一部の側近は今後の紛争シナリオや終結に向けた選択肢など、追加の文脈を示して視野を広げようとしてきた。開戦後に支持率が下落したとの世論調査結果を伝えようとした側近もいたという。米国のトゥルシー・ギャバード国家情報長官は議会公聴会で、「大統領の意思決定の参考となるよう、最善の客観的情報を引き続き提供している」と述べた。
ホワイトハウス報道官のキャロライン・レビット氏は、こうした報道について、「その場にいなかった人物による、完全に誤った主張だ」と反論したうえで、トランプ大統領は同席した全員の意見を積極的に求め、主要補佐官には率直さを期待していると強調した。
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