「米国が引き金を引く瞬間、中東は崩壊する」――“最後の一撃”VS“100万の大軍”の衝撃

米国、地上戦を含む「最後の一撃」を準備　イランは「100万の大軍」を誇示

イスラエルと共に約1カ月にわたりイランを空爆している米国が、地上部隊の投入を含む「最後の一撃」とされる大規模な軍事作戦を準備していると伝えられている。これに対し、イランは地上戦に備えて「100万人規模の大軍」を組織したと主張した。

米政治メディアのアクシオスは26日（現地時間）、4人の関係者の話として、米国防総省がドナルド・トランプ米大統領による攻撃拡大命令に備え、同氏が選択可能な4つの作戦案を用意したと報じた。国防総省が準備した選択肢は、イランの主要な石油輸出拠点であるハールグ島への侵攻または封鎖、ホルムズ海峡近くの戦略的要衝ララク島への侵攻、アブムサ島を含むホルムズ海峡近くの3つの島の占領、ホルムズ海峡の出口でイランの石油輸出船を拿捕または封鎖する案の4つだという。アクシオスは、米軍がこれら4つの選択肢に加え、イラン内陸部の核施設に踏み込み、高濃縮ウランを確保する地上作戦も計画していると伝えた。

これに関連し、イランのモハンマド・バーゲル・ガリバフ国会議長は25日、SNS「X（旧Twitter）」に投稿し、「敵対勢力が域内のある国の支援を受け、イランの島の1つを占領しようとする作戦を準備しているとの情報がある」と主張した。同氏は「敵対国がいかなる行動に出ても、その国のすべての重要インフラが無制限の攻撃対象になる」と警告した。アブムサ島は現在、イランが実効支配しているが、アラブ首長国連邦（UAE）も領有権を主張している。

先月28日からイスラエルと共にイランへの攻撃を進めてきたトランプ氏は、イランが世界の主要な海上石油輸送路であるホルムズ海峡を掌握したことを受けて、地上部隊の投入を検討している。同氏は21日、SNSを通じて、イランが48時間以内に海峡を全面開放しなければ、同国の電力網を攻撃すると威嚇した。23日には突如、イランと交渉中だとして電力網への攻撃を5日間猶予すると表明し、26日にはその猶予を4月6日まで延長すると明らかにした。

これまで中東の米国・イスラエル関連施設をミサイルで攻撃してきたイランは、地上戦の可能性が高まる中、陸上戦力を強調し始めた。イランのタスニム通信は26日、軍関係者の話として、「地上戦に向けて100万人以上を組織したことに加え、ここ数日、バシジ民兵隊、イスラム革命防衛隊、正規軍（アルテシュ）の各拠点には参戦を希望するイランの若者が殺到している」と報じた。

この関係者は、「米国がイラン南部戦線で地上戦を展開するという歴史的愚行に踏み切る可能性があるとの見方が広がる中、イラン地上軍の間では、米軍に歴史に残る地獄を味わわせるとの決意が高まっている」と述べた。

関係者が言及した100万人規模の地上兵力は、イスラム革命防衛隊と正規軍の兵力に、バシジ民兵隊の予備兵力を含めた数字とみられる。これまでイランメディアは、無人機（ドローン）やミサイルの発射場面を盛り込んだ宣伝動画を主に公開していたが、この日からは、地上軍の特殊部隊とみられる部隊の訓練の様子を躍動感のある映像に編集した動画を拡散し始めた。イランのアリ・ジャハンシャヒ陸軍司令官は、米国による空爆後、初めて現地メディアに登場し、「地上戦は敵にとってさらに危険なものとなり、取り返しのつかない大きな代償を払わせることになる」と述べた。さらに、「国境における敵のあらゆる動きは常に正確に監視されており、わが軍はいかなるシナリオにも備えている」と語った。