ドナルド・トランプ米大統領がイランのホルムズ海峡封鎖に対抗して「逆封鎖」を宣言し、中東を巡る緊張が再び高まっている。
トランプ大統領は12日（現地時間）、「トゥルース・ソーシャル」にて、「世界最強の米海軍はホルムズ海峡を出入りするすべての船舶に対して封鎖手続きを直ちに開始する」と投稿した。
ホルムズ海峡逆封鎖計画は、地域の不安定さをさらに増大させる可能性があるとの指摘が多数を占めている。
ホルムズ海峡はイランの海岸線に接しているため、アメリカが「逆封鎖」を行うにはイランの目前で作戦を展開しなければならない。イランは弾道ミサイル、巡航ミサイル、そして狭い海峡で致命的となり得る沿岸の対艦ミサイル陣地を保有しており、機雷や小型高速艇など非対称戦略も可能だ。
これは、アメリカの海峡逆封鎖が結果的に同国をさらに孤立させる可能性があることを示している。
それでもトランプ大統領が海峡逆封鎖カードを公式に出した背景には、アメリカの代表的な親トランプメディアの存在がある。
トランプ大統領はアメリカとイランの交渉が決裂したという知らせを受けた直後、SNSに特にコメントなしで記事リンクを一つ掲載した。
そのリンクは、親トランプ・保守メディアとされるアメリカのオンラインニュースメディアであるJust the Newsの記事だった。
「イランが屈服しない場合、トランプ大統領が使用できる切り札は海上封鎖」というタイトルのその記事には、ホルムズ海峡を巡るイラン海域を封鎖してイラン経済を破綻させ、イランの石油輸出に依存する中国とインドに圧力をかけるべきだという内容が含まれていた。
ホルムズ海峡逆封鎖がアメリカにとってより不利な状況を引き起こす可能性があるとの懸念にもかかわらず、トランプ大統領は公式SNSでその記事リンクをシェアした数時間後に実際の記事内容と同様の措置を宣言した。
保守メディアの提案がトランプ大統領の選択にどの程度影響を与えたのかは確認されていないが、対外的には今回の措置はイランの原油輸出を封鎖し、すでにアメリカとイスラエルの空爆で悪化した経済状況にさらなる打撃を与えるためのものと解釈されている。
また、イラン産原油を輸入する中国とインドに対する外交的圧力を強化し、ロシアや中国などイラン支援国の物資供給路まで遮断しようとする戦略とみられる。
日本時間13日夜11時から「逆封鎖」開始
米軍は、米東部時間13日午前10時からイラン港に出入りするすべての海上交通に対する封鎖措置を開始すると発表した。
米中央軍は12日に声明を発表し、今回の措置が大統領の宣言に基づくものであり、「イランの港および沿岸地域に出入りするすべての船舶に対して国籍に関係なく一律に適用される」と説明した。
封鎖対象にはアラビア湾とオマーン湾に位置するすべてのイラン国内の港が含まれる。ただし、米軍はホルムズ海峡を通過してイラン以外の国の港に向かう船舶に対しては航行の自由を制限しないと発表した。
イランは激しく反発した。イスラム革命防衛隊（IRGC）はアメリカがホルムズ海峡に対して海上封鎖を試みれば強力な軍事的報復をすると警告した。
J・D・ヴァンス副大統領と交渉に臨んでいたイランのモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長は「X（旧Twitter）」に「今のうちに、このガソリン価格を楽しんでおくといい。いわゆる『封鎖』が始まれば、ガロン当たり4～5ドル（約640～800円、リットル換算約169円 〜 211円）の時代が懐かしくなるはずだ」と投稿した。すでに急騰した状態の原油価格がさらに暴騰する可能性があるという警告だ。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは「今回の措置はテヘランとグローバル市場の間で誰がより大きな苦痛に耐えられるかを試すリスク負担の大きい消耗戦を引き起こす」とし、「すでに進行中の対立によって生じたグローバル経済への打撃がさらに悪化する可能性がある」と伝えた。
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