米、ドローンでホルムズ海峡の機雷除去へ…数日以内に探索完了見込み
イランが米国の海上封鎖に反発し、ホルムズ海峡の封鎖を続ける中、米軍が海峡にドローンを投入して機雷の探索を進めているとウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が報じた。
WSJは19日（現地時間）米軍はイランの海峡支配力を弱め、商船の航行再開を図るための秘密裏の作戦の一環として、ドローンを投入し機雷の除去作業を進めていると伝えた。
海底を幅約30メートルにわたって探査できるAQS-20ソナーを搭載した無人水上艇や小型船舶から発射され一定のパターンで水中を捜索するバッテリー式の無人潜水機などが投入されたという。
米軍は機雷除去を専門とする掃海艦の戦力を縮小する一方、人命損失のリスクがない無人ドローンによる機雷除去能力の強化に重点を置いているとされる。
米海軍はかつて掃海艦14隻を運用していたが、現在は日本に配備されている4隻を除いて退役手続きに入ったと伝えられている。特にバーレーンに配備されていた4隻は昨年任務を終えて本国へ帰還した。
米シンクタンク・ランド研究所のスコット・サビッツ上級エンジニアは「無人装備は人的損失の懸念が少ないため、機雷地帯への投入がはるかに容易であり、仮に一部を失っても補充が可能だ」と指摘した。
専門家によると、多数のドローンを投入して機雷を迅速に探知し、その後遠隔操作で爆破する方式により作戦の迅速化が可能になるという。米海軍予備役のケビン・ドネガン中将は「水中無人機を使用すれば、数週間ではなく数日以内に調査を完了し、船舶の航行再開を可能にできる」と述べた。イランが設置した機雷は10～20個程度と推定されている。
イランはホルムズ海峡中央海域では機雷攻撃を受ける恐れがあるとして、各国船舶に対し、イスラム革命防衛隊（IRGC）の統制下にあるイラン沿岸のララク島付近の水路のみを航行するよう強制している。
こうした中、米国がホルムズ海峡中央海域に安全航路を発表し船舶の護衛作戦を開始すれば、イランの交渉力は弱まる可能性があるとみられている。
米シンクタンク・ハドソン研究所のブライアン・クラーク上級研究員は「米国が機雷を除去し船舶の航行を再開させれば、イランは海峡支配力の低下を実感し、交渉の場に出てくる可能性が高まるだろう」との見方を示した。
ただし、米軍が機雷除去と船舶護衛を開始してもホルムズ海峡が直ちに正常化するとは限らない。米軍は一度に5～10隻の船舶を護衛して移動させることが可能とみられるが、戦争前には1日平均で約130隻がホルムズ海峡を通航していた。
米国は1980年代にもペルシャ湾で船舶護衛作戦を実施した経験があるが、当時は米軍の現役艦艇が約500隻に達していたとされる。現在の戦闘艦艇は約292隻と推定され、中東地域に配備されている艦艇は15～17隻程度とされる。
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