世界で精神疾患を抱える人数がこの30年余りで2倍増加し、12億人に達したとの分析結果が公開された。また、精神疾患が、がんや心血管疾患などを上回り、世界最大の「障害」の原因となっていることも確認された。
アメリカのワシントン大学医学部傘下の研究所「保健指標評価研究所（IHME）」の研究チームは、オーストラリアのクイーンズランド大学精神健康研究センターとの共同研究を通じて、過去最大規模で精神疾患に関する人口統計学的特性を分析し、その研究結果を21日、国際学術誌『ランセット』に発表した。
研究チームは、204の国と地域を対象に、1990年から2023年までの精神疾患の有病率と疾病負担を分析した。ここでいう疾病負担は、精神疾患が個人の生活や社会に与える損失の程度を数値化したものである。
精神疾患による負担は、「障害調整生存年（DALY）」および「障害生活年数（YLD）」で数値化された。DALYは、障害を抱えて生きる期間と、早期死亡によって失われた生存期間を合算して算出する健康損失指標である。例えば、「1DALY」は健康な状態と比べて1年分の健康寿命を失ったことを意味する。一方、YLDは、病気によって障害を抱えて生活した期間を示す指標で、学業、職業、社会関係、日常生活などに支障をきたした期間を表す。
不安障害、うつ病性障害（MDD）、統合失調症、双極性障害、摂食障害など12種類の精神疾患を評価した結果、2023年時点で、精神疾患を抱える人の人数は12億人となり、1990年比2倍に増加した。精神疾患は世界全体の疾病負担（DALY）で5位となり、YLD基準では、心血管疾患やがん、筋骨格系疾患を上回り、世界最大の障害要因となっているのが分かった。
近年における精神疾患の増加は、不安障害とうつ病性障害によるものだと確認された。うつ病性障害の有病率は2019年比で2023年に24%増加し、不安障害は47%増加した。両疾患とも新型コロナウイルス感染症パンデミック以降、ピークに達した。
今回の研究の第一著者であるクイーンズランド大学のデミアン・サントマウロ教授は、「精神疾患の増加の傾向は、パンデミック関連のストレスの持続的影響に加え、貧困、不安定な生活、虐待、暴力、社会的つながりの減少などの要因が反映されたものとみられる」と述べた。
精神疾患は生涯を通じて現れるが、年齢によって主な疾患の種類には違いがみられた。幼児期には、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動性障害（ADHD）、素行障害、原因不明の知的障害が最も多く、思春期では不安障害とうつ病性障害が最も多かった。
精神疾患による負担は、脳の発達や社会的アイデンティティの形成が進む15〜19歳でピークを迎えた。これは、精神疾患が学業成績、人間関係、生涯にわたる精神健康などに影響を及ぼしていることを意味する。
性別別では、2023年時点で女性患者が6億2,000万人、男性患者が5億5,200万人だった。精神疾患が女性に多い理由については、家庭内暴力や性暴力への曝露、ケア責任、構造的な不平等など複合的要因によるものと分析された。
また、治療の空白も確認された。うつ病性障害患者のうち、適切な治療を受けている患者の割合は世界平均でわずか9%にとどまった。90カ国では5%未満であり、オーストラリア、カナダ、オランダなど一部の高所得国では30%程度で、世界的に治療の空白が大きいことが明らかになった。
研究チームは、「低・中所得国における医療アクセス拡大が、治療保証率改善の鍵となる。グローバル規模でのインフラ投資と治療アクセスの拡大改善が必要だ」と説明した。
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