米軍が約5,000人規模の海兵遠征部隊をイラン方面へ移動させる中、18時間以内に世界のどの戦域にも到達できる約3,000人の精鋭空挺部隊を投入する案も検討されていることが分かった。
米紙ニューヨーク・タイムズは23日、米国防総省当局者らの話として、米軍高官が米陸軍第82空挺師団所属の戦闘旅団と師団司令部の一部を対イラン作戦に振り向ける案を検討していると報じた。
同紙は、これらの兵力がイランの石油輸出の中枢拠点であるカーグ島の掌握作戦に投入される可能性があるとみている。
ただ、米軍関係者は、軍がなお慎重に計画を詰めている段階で、米国防総省や米中央軍のレベルで第82空挺師団の抽出命令はまだ出ていないと説明した。
ニューヨーク・タイムズによると、米軍が第82空挺師団の投入を決めた場合、18時間以内に世界のどこへでも展開できる即応部隊（IRF）に当たる約3,000人規模の旅団が、イランの主要な原油輸出拠点であるカーグ島の掌握に向かう可能性がある。
第82空挺師団の即応部隊は、2020年のバグダッド駐在米国大使館襲撃への対応、2021年のアフガニスタン撤収作戦、2022年のロシアによるウクライナ侵攻直前の東欧防衛などにも投入された。
カーグ島はイランの原油輸出の約90％が集まる拠点で、米国のドナルド・トランプ大統領は、イランによるホルムズ海峡封鎖をやめさせるため、この島を押さえる案を検討している。
ペルシア湾の奥に位置するカーグ島はホルムズ海峡から離れている。もっとも、米軍がここを掌握すればイランの原油輸出能力に重大な打撃を与えられるため、海峡封鎖の解除を迫る強い圧力材料になり得る。
一方、空挺部隊は即応性に優れる半面、自前の防護力が限られ、敵の攻撃を受けやすい。兵站支援の面でも継戦能力に課題があることから、すでにイラン方面へ向かっている海兵遠征部隊を先にカーグ島の掌握作戦へ投入する案も検討対象になっているという。
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