1990年湾岸戦争、2003年イラク戦争、そして2026年イラン戦争。冷戦終結後、米国は中東で3度の戦争を経験した。中東に隣接するアフガニスタン戦争まで含めれば、事実上すべての戦争をこの地域で行ったと言っても過言ではない。「大量破壊兵器の排除」や「核開発の阻止」など戦争目的は曖昧で、事実関係とも一致しないこともあった。シェール革命を通じてエネルギーの純輸出国に変貌した米国は、過去ほど中東のエネルギー資源を必要としていない。それでは、米国はなぜこれほど中東に執着するのか。5つの観点から考察する。
地政学的交差点
地政学的に中東を説明する言葉は「世界のバルブ」だ。米軍の中で中東地域を管轄する中央軍は、公式ウェブサイトで「中東は3つの大陸が交わる交差点であり、重要な海上航路、航空路、陸上の各種パイプラインが集中する場所」と定義している。米国の世界覇権を軍事および外交的側面から支える結節点という意味としている。
数値で見ると明確だ。米国エネルギー情報局（EIA）によると、昨年上半期にホルムズ海峡を通過した原油は1日平均2,090万バレルで、世界の石油類消費の約20%を占めた。液化天然ガス（LNG）も同様の規模だ。スエズ運河を通じても1日490万バレル前後の原油が通過している。バブ・エル・マンデブ海峡を経由した量は420万バレルだった。ホルムズ、スエズ、バブ・エル・マンデブは「連鎖要衝」であり、1つでも問題が起これば世界経済が揺らぐ恐れがあるとしている。さらに重要なのはエネルギー輸送の目的地だ。昨年、ホルムズ海峡を通過したエネルギーの89%がアジアに向かった。そのうち74%を日本、韓国、中国、インドなどが占めた。中東を放棄することは、世界の製造業の命脈を断つことを意味する理由となっている。
米軍産複合体の核心
米国の防衛・軍需産業の構造を維持するためにも、中東地域を管理する必要がある。昨年5月、ドナルド・トランプ大統領はサウジアラビアの首都リヤドを訪れ、米国史上最大となる1,420億ドル（約21兆9,300億円）規模の防衛協力協定を締結した。一回限りではなく、数十年間にわたる整備、訓練、部品、アップグレード契約につながる取引だ。
中央軍の高位将校たちは、防衛産業界と政府を行き来しながら、中東諸国との取引において仲介役を担っている。バイデン前政権とトランプ第1期政権で、国防長官を中央軍司令官出身者が務めたことがその一例だ。彼らは国防長官に任命される前に、防衛産業の幹部として働いていた。集中した軍事資産と数百人の将官は、中東にさらなる軍事投資を引き起こす。この地域の軍事的緊張が高まるほど中央軍の役割は大きくなり、防衛産業の売上も増加する。イランとの戦争が始まった後、ロッキード・マーティンの株価は20%、ノースロップ・グラマンは14%以上上昇した。「中央軍は単なる軍隊ではなく、米国の中東介入を制度的に再生産する官僚機構だ」と指摘される背景となっている。
オイルマネーの影響力
中東は米国の金融産業を潤すオイルマネーの宝庫でもある。サウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）、クウェート、カタール、バーレーン、オマーンなど湾岸協力会議（GCC）加盟国は、13の政府系ファンドを通じて4兆ドル（約617兆7,000億円）以上の資産を運用している。昨年、世界の政府系ファンドが新規投資した金額のうち43%にあたる1,260億ドル（約19兆4,600億円）が湾岸資本によるものだった。
多額の資金が米国に流れ込んだ。2024年末時点で、サウジアラビアとUAE、クウェートが保有する米国の金融資産総額は1兆1,100億ドル（約171兆4,000億円）に達した。サウジ政府系ファンドの1つが保有する米国上場企業の株式だけで255億5,000万ドル（約3兆9,400億円）に上る。ブラックストーンやブルックフィールドなどのプライベートエクイティ運用会社は、中東政府系ファンドの資金を誘致するためにドバイやリヤドに拠点を設置している。このような構造の背景には「ペトロダラー」システムがある。1974年の合意を通じて、サウジは原油価格を米ドルでのみ設定し、原油で得た資金は国債など米国資産に再投資する。世界各国が原油を購入するためにドルを保有しなければならないという意味だ。
紅海のデジタル動脈
最近、中東地域はグローバルデータの通路としても注目されている。国際電気通信連合（ITU）によると、昨年の国際データトラフィックの99%以上が約500本の海底通信ケーブルを通じて移動した。全長は170万km以上だ。この中のかなりの部分が中東を通過している。
米国戦略国際問題研究所（CSIS）によれば、エジプトは世界のインターネットトラフィックの約17%が通過する地点だ。特に欧州とアジアを結ぶ海底ケーブルの90%以上が紅海を通過している。現在、紅海には14本の海底ケーブルシステムが稼働しており、さらに6本のケーブル設置が計画されている。CSISはこの区間を「インターネット世界で最も脆弱な場所」と指摘した。実際、2024年にフーシ派の弾道ミサイルに撃たれた貨物船の錨が海底に引きずられ、3本のケーブルが切断された。アジアと欧州間のデータトラフィックの25%が遮断され、復旧には6か月を要した。
トランプ一族の資産も集中
一部ではトランプ大統領の個人事業とイラン戦争を結びつける見方もある。トランプ大統領の家族企業トランプ・オーガナイゼーションは、サウジアラビアのリヤド近郊に大規模なゴルフクラブの建設を推進している。第2の都市ジェッダでは、オフィスと高級アパートなどが入る「トランププラザ」の開発が進められている。ドバイでもトランプ・インターナショナル・ゴルフクラブが運営されている。
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