今年、DRAMの供給不足が深刻化する見通しとなり、グローバルなスマートフォンメーカーの原価負担が増大している。このような中、Appleは部品価格の上昇にもかかわらず、iPhone 18の販売価格を現状のまま維持する可能性が高いとの見方が出ている。
27日（現地時間）、ITメディア「MacRumors」は、Apple専門アナリストの郭明錤（クオ・ミンチー）氏の最新レポートを引用し、AppleがiPhone 18の価格引き上げを最小限に抑える方針を立てていると伝えた。
クオ氏は自身のX（旧Twitter）で、2026年1～3月のLPDDRメモリ単価の上昇が市場情報と概ね一致していると明らかにした。一方、ストレージに使用されるNAND型フラッシュメモリの価格上昇幅は当初の懸念よりも限定的な水準にとどまったと説明した。
iPhoneに適用されるメモリ価格が四半期ごとの交渉で決まるため、4～6月にも追加調整の可能性が高いとクオ氏は予想している一方で、引き上げ幅は1～3月と同程度になる可能性が高いと分析している。
メモリ原価の上昇は端末のマージンに負担をかける可能性があるが、Appleは長期供給契約と交渉力を通じて一定のコスト圧力を吸収できる企業として評価されている。クオ氏はAppleが市場の不安定な局面で半導体の供給を先行的に確保した後、短期的な利益減少を受け入れ、シェア拡大に集中する戦略を展開する可能性が高いと見ている。
その後、これまでに確立したユーザー基盤をもとにサービス部門の収益拡大を通じてコスト増加分を補う構造を維持するとの分析だ。
一方、Appleは30日に予定されている2025年10～12月決算カンファレンスコール（電話会議）でメモリ価格の変動に関する言及をする可能性も取り沙汰されている。クオ氏はこの場でAppleが価格引き上げ計画がないという立場を再確認する可能性があり、iPhone18基本モデルの出荷価格が据え置かれる可能性が高いと見込んでいる。
これまでAppleは主要部品単価が上昇する状況でも消費者価格を比較的安定的に維持してきた。実際にiPhone 17基本モデルは799ドル（約12万円）から販売され、価格変動はなかったが、Proの場合、最小ストレージ容量が引き上げられたことで価格が100ドル（約1万5,000円）上昇したことがある。
業界ではメモリ以外の他の主要部品も今後数か月間供給圧力を受ける可能性があると見ている。現在、LPDDRとNAND型フラッシュメモリ市場はAI産業の成長に伴う需要急増により供給が制限された状態だ。半導体企業がスマートフォン用よりもAIサーバー用の高付加価値メモリの生産に集中することで、このような原価上昇の流れが長期的にはスマートフォン全般の価格引き上げ要因になる可能性があるとの見通しも示されている。
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