最近、ソーシャルメディアを中心に「抹茶ブーム」が広がり、世界的に抹茶需要が急増している。これにより、日本など主要生産国では深刻な供給不足が発生している。
「Newsis」の報道によると、先月29日付の香港「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）」は、オンラインインフルエンサーが紹介した抹茶飲料がSNSで人気を集めていると伝えた。これにより抹茶需要が急増し、品薄状態に陥っているという。
アメリカ・ロサンゼルスの日本茶専門店「ケトル（Kettl）」では、全25種類の抹茶メニューのうち4種類を除き、すべて品切れ状態だという。
ケトルの創業者ザック・マンガン氏は「抹茶は深い香りと鮮やかな色合い、覚醒効果により、過去10年間で人気が急激に高まった」と述べ、「特にここ1年で抹茶市場はほぼ2倍に拡大した。もはや需要に追いつけないほどだ」と現状を明かした。
抹茶の主要生産国である日本国内でも状況は似ている。
農林水産省の資料によると、2024年に日本から輸出された緑茶8,798トンのうち、半分以上が抹茶だったという。これは10年前の2倍に相当する。
埼玉県狭山市で15代目の茶業を営む奥富雅浩氏は「世界中で抹茶に注目が集まり嬉しいが、短期間で需要が急増し対応に追われている」と述べ、「（供給が困難なため）しばらくの間、抹茶の注文を受け付けないとホームページに掲載した」と語った。
また、東京のある茶店では、在庫管理のため転売目的と思われる顧客への大量販売を断るなど、国内でも抹茶の供給が追いつかない状況となっている。
こうした中、政府は生産コスト削減のため茶栽培農家に大規模化を奨励している。
しかし、奥富氏は「大規模栽培は品質低下のリスクがあり、小規模な農村地域ではほぼ不可能だ」とし、「質の高い抹茶を生産するには、長期的な設備投資や労働力の確保、さらに数年にわたる技術の習得が必要だ」と指摘した。
ドナルド・トランプ米大統領の関税政策が今後の展開に影響を及ぼす要因となる可能性があるとの分析も出ている。
SCMPは、現在10%の日本製品の関税が24%まで上昇した場合、世界の抹茶市場が大きく混乱する可能性があると報じた。供給不足と関税引き上げが価格上昇につながる恐れがあるという。
一方、日本では農村の高齢化と後継者不足により、茶農家の数が20年前の4分の1にまで激減したという。
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