「俺を無視するのか？」職場に“凶器2本”を持って出勤した大企業工場の従業員…裁判所が下した判断

職場内のトラブルを解決しようとして凶器を持ち込んだ行為は、雇用関係を終わらせるべきほど重大な理由だとする裁判所の判決が下された。

韓国のソウル中央地方裁判所民事合議41部は、大企業の工場従業員Aさんが会社を相手に起こした解雇無効確認などの訴訟で、21日に原告敗訴の判決を下したと26日に明らかにした。同僚らが寛大な処置を求める陳情書を提出し救済手続きを進めたが、裁判所は社内の服務規律の確立と労働者の安全保護を優先すべきと判断した。

事件は業務分担を巡る職場内のトラブルから始まった。Aさんは2024年8月5日、ある工場の作業場で同僚らと業務分担の問題で言い争いになり、自分が無視されていると感じた。その後、刃渡り10～15cm（全長20～30cm）のナイフ2本を購入し、バッグに入れて工場に出勤した。

3日後の8月8日、同僚Bさんに仕事を手伝うと声をかけたが断られ、怒ったAさんはバッグからナイフ2本を取り出し作業台の上に置いた。危険を感じた同僚のCさんが驚いて「脅しているのか？」と尋ねると、Aさんはナイフを持ち、自分の腹を刺す真似をした。

会社は人事委員会を経て同年9月にAさんを解雇した。これに不服のAさんは同年11月に裁判所に解雇無効訴訟を提起し、裁判が進行中の昨年には9か月分の給与4,600万ウォン（約488万7,000円）も請求した。

訴訟過程でAさん側は同僚を攻撃・脅迫する意図はなく、脅迫した事実もないと主張した。事態直後、被害を受けた同僚を含む工場の従業員259人が寛大な処置を求める陳情書を提出したことを理由に、懲戒解雇は過度だと主張した。

裁判所は凶悪犯罪によって引き起こされた社会的な不安感と職場内の暴力の深刻性を指摘し、会社側の主張を認めた。

裁判所はAさんの行為は他の従業員にも恐怖心を抱かせるに十分なものであり、業務上の対立が極端な形で表れ、企業秩序および服務規律に悪影響を及ぼしたとして、原告敗訴の判決を下した。さらに、工場内で働く従業員が感じた衝撃と恐怖、不安感は決して小さくなかっただろうと指摘した。

Aさんの過去の行動も不利に作用した。裁判所は、Aさんが2024年7月初めにも他の職場の同僚と口論となり、ハンマーを持ち上げて殴ろうとする動作をしたほか、別の同僚から指を差された際に、その指をつかんでひねろうとするなど、同僚に対する暴行未遂の前歴があったと指摘した。一部の従業員が寛大な処置を求めているとしても、Aさんには社会通念上、雇用関係を続けることができないほどの責任ある理由があると付け加えた。