国際金価格は、イランとイスラエルの緊張が長期化する中、一時上昇したものの、米連邦準備制度（FRB）の慎重な金融政策スタンスが意識され、下落に転じた。
先週の国際現物金の終値は、20日（米国時間）時点で前営業日比0.07%安の3,368.23ドル（約49万5,047円）を記録した。前々週の13日の終値3,432.64ドル（約50万4,510円）と比べると1.88%の下落となった。
現在、金価格は1オンス当たり3,362ドル（約49万4,128円）付近の重要な支持線を試す展開となっており、この水準を割り込めば、さらなる下落の可能性も指摘されている。
FRBは6月の会合で政策金利を据え置いた。ジェローム・パウエル議長が輸入関税の引き上げに伴うインフレリスクに言及し、当初予想ほど緩和的でない金融政策スタンスを維持した結果だ。
こうしたFRBのスタンスが、金市場にとって重しとなっている。
シティ・インデックス（City Index）のアナリストであるマット・シンプソン氏は「FRBは市場の期待したほどハト派的ではなかった」とし、「ドルが過売り圏から反発する中、パウエル議長の発言は金価格の上昇を抑える要因となった」と分析した。
KCMトレードのティム・ウォータラー氏は「金市場はイラン・イスラエル紛争の次の展開を見守っているが、米国が介入すれば、状況は急速に悪化する可能性がある」との見方を示した。
FXleadersなどによると、技術的に金は3,362ドル付近の支持域をテストしているという。これは6月初めから抵抗線として機能してきた50日指数移動平均（EMA）3,385ドル（約49万7,271円）を下回る水準だ。金価格は3,430ドル（約50万3,882円）の突破に失敗後、小さな実体の陰陽ローソク足と徐々に低下する高値を形成し、買い手の疲れを示している。
MACDヒストグラムもマイナス圏にある。上昇反転のシグナルとなるハンマー型や強い陽線パターンも見られず、買い集めよりも分散（ディストリビューション）局面に近いとみられる。
仮に3,362ドルの支持線を割り込んだ場合、3,344ドル（約49万1,317円）、さらには3,319ドル（約48万7,910円）まで下落する可能性がある。一方、買い手がこの支持線を守れば、3,411ドル（約50万1,434円）または3,430ドル（約50万4,227円）まで反発する可能性もある。
ただし、短期的には下落基調が優勢であり、明確な上昇シグナルが現れるまでは慎重な姿勢が求められると専門家は指摘している。