投資家が注視する「市場バブル」の兆候とは何か。最近、ニューヨーク市場ではS&P500とナスダック指数が連日史上最高値を更新する中、市場過熱への警戒感が高まっている。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は28日（現地時間）、投機的銘柄の急騰を含め、市場にバブルが発生していると疑われる5つの主要な兆候を指摘した。
第一の兆候は、投機性の高い株価の急騰だ。米国の不動産仲介プラットフォームである「オープンドア・テクノロジーズ」は、米住宅市場が低迷しているにもかかわらず、ここ1か月で株価が377%も急上昇したと述べた。今月初めには1ドル（約148円）を下回っていた株価が2.54ドル（約376円）まで急騰した。業績不振とCEOの頻繁な交代に苦しんでいた百貨店「コールズ」も上昇傾向を示している。さらに、「ゴープロ」や「クリスピー・クリーム・ドーナツ」など、比較的知名度の低い銘柄も1週間で目立つ急騰を記録した。
一部では、この傾向が4月の関税ショック以降の市場の楽観的な反発局面に見られる「過度なリスク資産選好」として捉えられている。収益を上げられない中小型株、ミーム株、そして仮想通貨などに投資資金が集中しているのだ。これは「市場バブル」の代表的な兆候とされる。WSJは、収益性のない企業が「根拠なき急騰」を続ける様子が、2021年の「ゲームストップ事件」を彷彿させると分析した。実際、ラッセル3000指数構成銘柄のうち、4月以降に株価が3倍以上上昇した33社のうち27社が赤字企業であった。
仮想通貨の急騰もまた過熱の兆候の一つだ。米トランプ政権の仮想通貨に好意的な政策とともに、一部の上場企業が大量のビットコインを購入し、自社株を一種のビットコイン・レバレッジ商品のように活用している。60社以上がこの戦略を採用しており、これらの企業は業績やファンダメンタルズとは無関係に、ビットコイン保有量だけで株価が上昇している。投資家がビットコインに間接投資しようと、ビットコインを保有する上場企業の株式を買い集めているためである。この投資傾向が拡大すれば、ビットコインの急落、該当企業の株価急落、そして市場全体への衝撃という連鎖反応を引き起こす可能性がある。
第三の兆候は、市場の上昇が特定の大型テクノロジー株を超えて広がっている点だ。株式市場の変動性が減少する中、上昇傾向は金融、産業、通信などの伝統的な業種全般に広がっている。KBW銀行株指数（NASDAQ：BKX）は1か月で7%以上上昇し、GEベルノバやトレード・デスクなども20%以上上昇した。S&P500銘柄の中で50日移動平均線を上回る銘柄の割合が、昨年秋以来の最高値を記録している点も、株価上昇が一部の大型株に留まらず、全般的な強気相場へと繋がっているという兆候と解釈される。
第四の兆候は、バリュエーションの過熱である。S&P500の予想収益率と米国債10年利回りとの乖離、すなわち株式のリスクプレミアムがゼロに近づいている。これは、株式投資によって得られる超過収益がほとんど消失していることを意味し、投資家にとって懸念材料になっている。
そして最後の兆候は、経済のファンダメンタルズとの乖離である。米経済は関税によるインフレ懸念の中でも比較的良好な成長を示している。しかし、6月には消費者物価の上昇率が再び上昇し、民間部門の雇用増加率は直近8か月で最低水準に落ち込んだ。リソルツ・ウェルス・マネジメントのチーフ市場ストラテジスト、キャリー・コックス氏は「雇用市場が明らかに弱まっている中で、市場がこのような楽観的な反応を示すのは興味深い」と述べ、「雇用が鈍化し始めると簡単には回復しない」と警告した。
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