ドナルド・トランプ米大統領はホルムズ海峡封鎖の解除を実現すると表明しているが、実際に航路の安全を確保するには米軍地上部隊の投入や長期的な軍事作戦が避けられない可能性があるとの分析が出ている。単なる海軍の護衛作戦だけではイランのミサイルやドローンの脅威を取り除くのは難しいとの評価だ。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が15日（現地時間）に報じたところによると、トランプ政権はホルムズ海峡を通過する船舶の護衛、イラン沿岸への軍事的圧力、さらには沿岸掌握など複数の軍事手段を検討しているという。しかし、どの手段を取ったとしても相当なリスクと費用を伴うとの見方が広がっている。
トランプ大統領とピート・ヘグセス米国防長官は最近、タンカーなど商船がホルムズ海峡を通過する際、米海軍が護衛に当たる可能性があると明らかにした。トランプ大統領は日本、中国、韓国、英国、フランスなど主要国に軍艦派遣も要請している。
ただし、米軍内部では作戦の危険性を懸念する声も少なくないとされる。ホルムズ海峡は最も狭い地点で幅が約34kmに過ぎず、軍艦が集中すれば攻撃を受けやすくなる恐れがあるためだ。
最も直接的な軍事手段としては米海軍と同盟国海軍がタンカーの船団を編成し海峡を通過させる方法が挙げられる。この場合、機雷の除去作業と同時にイランのドローンや小型高速艇など、いわゆるモスキート艦隊による攻撃を防ぐ必要がある。
イランの軍事力は最近、米国とイスラエルによる空爆で相当の打撃を受けたと評価されているが、依然として一定の攻撃能力は維持している。
米海軍将校出身のブライアン・クラーク・ハドソン研究所上級研究員は「米海軍の戦力を守るには少なくとも10機以上のMQ-9リーパー無人機が常時巡回し、イランのミサイルやドローンの発射拠点を探知して攻撃する必要があるだろう」と分析した。
しかし、このような護衛作戦を実施したとしても効果は限定的になる可能性がある。現在、ペルシャ湾周辺海域では約600隻の商船が足止めされていると伝えられている。専門家は船団方式で通航を再開させたとしても、この滞留を解消するまでには数カ月かかる可能性があるとみている。
空爆や海軍の防衛作戦によってホルムズ海峡周辺の統制に成功した場合でも、イランのミサイルやドローンによる攻撃の危険は依然として残る。軍艦や商船が奇襲を受ける可能性を完全に排除するのは難しいという。
このため一部の軍事専門家はより強硬な選択肢としてイラン南部沿岸を掌握する案にも言及している。米軍が海岸線を確保し、イラン軍が海峡攻撃を実行できないようにするという構想だ。
この場合、数千人規模の米地上部隊が投入される長期作戦になる可能性が高いとされる。まず大規模な空爆でイラン沿岸の防衛力を弱体化させ、その後に米海兵隊が上陸する形になるとの見方が出ている。
特に山岳地帯が多いイラン南部の沿岸で海兵隊による上陸作戦が行われる可能性が指摘されている。その後、米国が一定規模の緩衝地帯をイラン領内に設け、海峡の安全な通航を確保する構想だ。
ただし、海峡沿岸を掌握したとしても脅威が完全になくなるわけではない。イランは内陸から発射可能な長距離ミサイルやドローン戦力を保有しているためだ。
イラン革命防衛隊（IRGC）はおよそ19万人規模の兵力を持ち、非対称戦術に特化した精鋭部隊としてコッズ部隊を運用している。この組織は中東各地で武装勢力を支援してきたほか、イラク戦争以降には米軍への攻撃を支援した経験もある。
専門家はこうした脅威が取り除かれない限り、海運会社がホルムズ海峡航路を通常どおり利用するのは難しいと指摘している。現在、1日100隻以上が往来していた通常の通航量が回復するには結局イランとの交戦が終結し、イラン政府が船舶攻撃を停止するという確実な保証が必要になるとの見方が示されている。
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