米国がホルムズ海峡の通航を再開しなければイランの発電所を攻撃すると警告したのに対し、イラン側も強硬姿勢で応じており、両国の軍事的緊張は一段と高まっている。
聯合ニュースによると、イランは21日（現地時間）、自国の中核核施設であるナタンズのウラン濃縮施設を攻撃した米国とイスラエルへの報復として、イスラエル南部ディモナに向けてミサイルを発射した。
イスラエル保健省によれば、この攻撃でディモナでは64人が負傷し、近隣のアラドでも116人がけがをしたという。
米国はイランに対し、壊滅的な打撃を与える可能性にまで言及し、ホルムズ海峡の通航再開を求めた。
米国のドナルド・トランプ大統領は21日（米東部時間）、自身のSNSトゥルース・ソーシャルに、イランが48時間以内に何の脅威も伴わずホルムズ海峡を完全に開放しなければ、最大の発電所を皮切りに各地の発電所を攻撃し、壊滅させると投稿した。
これに加え、米軍が中東地域に海兵隊を追加派遣する方針を決め、地上部隊投入の可能性も視野に入れた内部準備に着手したとの報道まで伝わるなか、イランも対抗措置に乗り出した。
イラン軍を統括するハタム・アル・アンビヤ中央司令部のエブラヒム・ゾルファガリ報道官は22日、イランの発電所を狙った米国の脅しが実行に移されれば、ホルムズ海峡は完全に封鎖され、発電所が再建されるまで再び開かれないと警告した。
イラン軍報道官も同日、半官営タスニム通信を通じ、イランはすでに「目には目を」の原則を超える形で軍事方針を変更しており、敵対国によるいかなる攻撃にも、より深刻な結果を伴う形で対応するとけん制した。
そのうえで、イランの燃料・エネルギー関連インフラが敵の攻撃を受けた場合、米国と米政権が域内で保有するすべてのエネルギー、IT、海水淡水化関連インフラが標的になると威嚇した。
米国とイランがエネルギー施設への強硬な応酬を予告しており、エネルギー市場の不安はさらに深まりそうだ。
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