米国によるイランのインフラ施設攻撃の可能性を巡り、イラン側が戦争の余波は米本土にまで及び得ると警告した。
匿名の情報筋は6日（現地時間）、イランの半官営タスニム通信の取材に対し、米国のドナルド・トランプ大統領がイランの発電所や橋梁への攻撃を示唆したことに強い反発を示している。
同情報筋は、度重なる失敗と後退に加え、この日のイスファハンでの歴史的敗北を受け、トランプ大統領が威嚇的な投稿によって関心をそらそうとしていると主張している。
さらに、トランプ大統領がこうした脅しを実行に移し、緊張を一段と高めれば、敗北はさらに惨めなものになるとの見方を示した。米国はこの地域におけるあらゆる利益を失うだけでなく、戦争の余波が米本土にも広がる可能性が高いことを認識すべきだと強調している。
ただ、この情報筋は、今回の発言が米本土に対する直接的なミサイル攻撃を意味するものではないという立場だ。
また、トランプ大統領は戦争前も現在も虚偽を重ねていると批判したうえで、米国の領土内で深刻な不安定化が生じる事態を目の当たりにするだろうと警告も発した。
そのうえで、トランプ大統領は戦争前にも重大な誤りを犯し、戦争拡大を巡っても深刻な誤算をしていると主張し、それが最終的に自らの敗北をさらに深める結果につながると訴えている。
こうした発言は、イランが従来用いてきた非対称戦略の延長線上にあるとみられる。軍事力の格差を踏まえると、米本土を直接攻撃するのではなく、中東の米軍基地や同盟国、海上交通路を標的にした間接的な圧力を通じて、戦争のコストを引き上げようとする狙いがあるようだ。
これに先立ち、トランプ大統領は5日（現地時間）、イランとの交渉期限を7日まで延長したうえで、それまでにホルムズ海峡の開放などの要求に応じなければ、イランのインフラ施設に大規模な打撃を加えると警告していた。
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