米国防総省はイランとの平和交渉の再開、戦争終結を迫るため中東地域に1万人を超える兵力を追加派兵していると、ワシントン・ポスト（WP）と新華社が15日（現地時間）に報じた。両メディアによると、米国防総省は同時に休戦が維持されない場合、追加空爆や地上作戦の可能性も検討しているとのことだ。
米国の当局者によれば、米国防総省は今後数日以内に中東に兵力を増派する計画で、追加投入兵力にはニミッツ級航空母艦「ジョージ・H・W・ブッシュ」が率いる空母打撃群に搭乗した約6,000人が含まれるという。空母と護衛艦は3月末、米バージニア州ノーフォーク海軍基地を出発し中東に向かっている。また、強襲揚陸艦「ボクサー」の上陸作戦群と第11海兵遠征部隊の兵力約4,200人も4月末に中東に到着する予定だ。
これまで米国の対イラン軍事作戦に投入された兵力は5万人規模と見られる。増派兵力は既存戦力と合流し、休戦満了時点である4月22日を前に軍事的圧力をさらに強化する。米国はホルムズ海峡の逆封鎖を通じてイランの原油輸出を遮断している。これはイランに核プログラムの中止とホルムズ海峡の通航を促すための圧力措置だ。オマーン湾とアラビア海には10隻以上の米軍艦が配備され、ホルムズ海峡を通過する船舶を管理している。
これに関連してイラン側は強硬な対応を警告した。イラン軍中央司令部のアリ・アブドラヒ司令官は、米国の封鎖が続く場合、ペルシア湾とオマーン湾、紅海での輸出入を遮断すると脅した。米政府は休戦が終了した場合、特殊作戦による核物質の確保、沿岸及び島嶼地域への海兵隊上陸、主要輸出拠点であるハールク島の占領などの選択肢を検討した。ただし軍事専門家らは地上作戦が相当な危険を伴う可能性があると指摘している。
一方、米国のドナルド・トランプ大統領はこの日放送されたフォックス・ビジネスのインタビューで、イラン戦争が「非常に近い時点で終わる可能性がある」と述べ、交渉妥結の可能性を示唆した。
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