アウディの米国における2026年第1四半期（1〜3月）の販売台数は2万9,886台となり、前年同期比で30%の大幅な減少を記録した。これは競合するプレミアムブランドの中で最大の下げ幅であり、市場競争における同社の劣勢が鮮明となっている。
アウディ側は関税の影響や市場全体の低迷を要因として挙げているが、他社が比較的堅調に推移していることから、社内の競争力に深刻な問題があると分析されている。
主力SUVラインアップが軒並み不振
ブランドの販売の要であるSUVセグメントでの不振が目立つ。主力モデルの「Q5」は1万100台の販売にとどまり、前年同期比26%減となった。また、「Q7」が30%減、「Q8」も25%減を記録したほか、モデル末期を迎えた「Q3」も販売台数を大きく落とした。SUVラインアップ全体の低迷が、ブランド全体の販売台数を押し下げる主因となっている。
EV販売が壊滅的状況に、戦略の見直しへ
電動車部門の状況はさらに深刻だ。電気自動車（EV）モデルの「Q4 e-tron」は販売台数が93%急減したほか、「Q6 e-tron」も90%減、「e-tron GT」も75%減という壊滅的な結果となった。単なる市場の逆風とは言い難いこの数値は、アウディが掲げる電動化戦略全般に早急な見直しが必要であることを示唆している。
BMW、メルセデス・ベンツに大きく水を開けられる
競合他社との格差は明白だ。BMWの同期間の販売台数は8万4,231台で、減少幅は3.9%にとどまった。メルセデス・ベンツも約7万台で3%減と微減にとどまっており、レクサスも2.5%減と底堅さを維持している。
対照的に、アウディが記録した大幅な落ち込みは、長年続いてきた「独プレミアム3社」の争いにおけるアウディの地位を著しく弱体化させている。同社は新型「Q3」「Q7」「Q9」の投入を控えているものの、現在の失速した流れを反転させるには相当な時間を要するものと見られる。
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