米国がアラビア海で拿捕したイラン貨物船「トゥースカ」に、軍事転用が可能な軍民両用物資が積まれていた可能性が高いと、ロイター通信が20日、複数の安全保障筋の話として伝えた。
関係筋によると、トゥースカはアジアを出港した後、軍民両用物資を運んでいた可能性が高いとの初期評価が出ており、過去にも同様の物資を輸送した前歴があるという。ただ、具体的な品目については明らかにされていない。
米国のドナルド・トランプ大統領も前日の19日、SNS「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、トゥースカは過去の違法活動歴により米国の制裁対象になっているとした上で、米軍が船内を確認していると説明した。
トゥースカは、米国が2019年末から制裁を科しているイラン国営のイラン・イスラム共和国海運会社（IRISL）に所属する船舶で、当時、米国はIRISLについて、イランの弾道ミサイル計画向け物資の輸送を含め、核拡散や調達活動に関わる組織が利用する海運会社だと位置付けている。
衛星データ分析企業シンマックス（SynMax）によると、トゥースカは3月25日に中国の太倉港に停泊し、29日から30日にかけて中国の高欄港に入り、コンテナを積み込んでいる。
その後、4月11日から12日にかけてマレーシアのポートクランでさらにコンテナを積載し、イランのバンダルアッバースへ向かっていた途中、海上封鎖を進めていた米海軍の攻撃を受け、最終的に拿捕されるに至った。
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