イランメディアが、ホルムズ海峡で軍事的緊張が再び高まった場合、湾岸諸国の海水淡水化施設が危険にさらされる可能性があると警告した。
イランの半国営タスニム通信は15日（現地時間）、湾岸諸国が飲料水の供給を海水淡水化施設に依存しているとし、施設の稼働が停止すれば数千万人の生存が脅かされると報じた。
湾岸協力会議（GCC）加盟6カ国（サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、オマーン、バーレーン、カタール、クウェート）の総人口は6,200万人に達するが、再生可能な水資源はわずか41億4,000万立方メートルにとどまる。これは世界保健機関（WHO）が定義する水不足の基準である1人当たり1,000立方メートルを大きく下回る、66.77立方メートルの水準だ。
これらの国々は水不足を補うため、数百カ所の海水淡水化施設を建設し、飲料水や工業用水を供給している。世界の淡水化施設の1日当たり生産能力の33％が湾岸地域に集中している。
こうした淡水化施設は、軍事攻撃に極めて脆弱だ。タスニム通信は、淡水化施設のポリマーフィルターが汚染に敏感で、ごくわずかな油の流出や化学物質供給の障害だけでも稼働が停止すると主張した。
これは、ホルムズ海峡で軍事衝突や危機が発生した場合、淡水化施設を狙って原油や化学廃水を放出する可能性があるという脅威と受け止められる。
また、湾岸地域の水の90％以上がわずか56カ所の淡水化施設群から供給されているため、一部の生産工程が破壊されるだけでも水の備蓄が急速に枯渇し、深刻な事態を招く可能性がある。
一方、イランは河川やダムなど内部の水資源が比較的豊富で、海水淡水化への依存度が低い。タスニム通信は、「イランがホルムズ海峡を統制していることは、これらの国々の生存を左右する生物学的拒否権を握っていることを意味する」と主張した。
さらにタスニム通信は、「淡水化施設が稼働を停止した場合、GCC諸国の飲料水供給は約10日しか持たないとみられる」とし、「湾岸南部諸国の生存はホルムズ海峡の安全保障と一体化している」と警告した。
イランはこれまでも、従来攻撃対象としてきた湾岸諸国のエネルギー施設に加え、淡水化施設を攻撃すると繰り返し警告してきた。
実際、今年3月にはイランがバーレーンの海水淡水化施設を攻撃し、一部施設を損傷させた。先月初めにも、クウェートでイランの攻撃により海水淡水化施設の一部が破損する被害があった。
イランがこれらの国々の淡水化施設を攻撃すれば、工業用水不足など経済的影響を超えて、UAEのドバイやサウジアラビアのリヤドなど人口が集中する大都市圏で人道危機に発展する恐れがあるとの懸念も出ている。
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