米メモリー半導体メーカーのマイクロン・テクノロジーが市場予想を大きく上回る決算を発表し、時間外取引で株価が14％近く急騰した。人工知能（AI）投資の過熱懸念で揺れていた半導体業種全体に、再び火をつけるきっかけになる可能性があるとの見方が出ている。
米CNNによると、マイクロンは24日（現地時間）の取引終了後に発表した2026年度第2四半期決済で、売上高414億6000万ドル（約6兆7,100億円）、1株当たり利益（EPS）25.11ドル（約4,100円）を記録したと明らかにした。これは市場予想の売上高357億ドル（約5兆7,800億円）、EPS20ドル（約3,200円）前後を大きく上回る水準だ。
特にマイクロンは、今四半期の売上高が500億ドル（約8兆900億円）に達するとの見通しを示した。これはウォール街のコンセンサスである432億ドル（約7兆円）を大幅に上回る数字だ。決算発表直後、時間外取引でマイクロンの株価は14％前後急騰した。
マイクロンは、AIサーバーに不可欠な高帯域幅メモリー（HBM）とDRAMの需要が引き続き急増しているとし、メモリー市場の供給不足が2027年以降も続く可能性があるとの見通しを示した。
今回の決算は、最近のエヌビディアや半導体株の急落で高まっていたAI投資減速への懸念を一部和らげるものとして注目されている。ロイターは、マイクロンの決算が現在のAI中心の株式市場ラリーの持続可能性を見極める重要な試金石になっていると指摘した。
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