「過去最大の攻撃」トランプ大統領、イランに停戦案を拒否される

米国は23日（現地時間）、イランを13日連続で空爆した。ドナルド・トランプ米大統領は「過去最大規模の攻撃を検討している」とし、「これまでのどの攻撃よりも大きい」と述べた。米中央軍は同日、「ホルムズ海峡の航行の安全を確保するため、イランの軍事指揮所、無人機保管施設、通信網、沿岸監視基地などの海上戦力を攻撃した」と発表した。ホルムズ海峡に面するホルモズガン州をはじめ、南部の主要港バンダルアバス、エネルギー拠点のケシュム島など、イラン各地で広範な被害が相次いだ。

トランプ大統領が軍事作戦による圧力を強めるなか、米国は水面下でイランに停戦を提案したが、イランが拒否したとニューヨーク・タイムズ（NYT）は同日報じた。

匿名を条件に取材に応じたイランとイラクの当局者によると、イランは同日、テヘランを訪問したイラクのアリ・ファリフ・アルザイディ首相を通じてトランプ大統領の停戦提案を受け取ったが、これを拒否したという。イラン現地でも、アルザイディ首相がイランのマスード・ペゼシュキアン大統領、モハンマド・バーゲル・ガリバフ国会議長、アッバス・アラグチ外相と会談したと報じられた。

14日にホワイトハウスを訪れ、トランプ大統領と会談したアルザイディ首相は、イラン指導部と複数の「見解と所感」を共有したとアラグチ外相は明らかにした。仲介国がイランに「10日間の停戦案」を提示したことも、20日に伝えられていた。

しかし、アラグチ外相は「非論理的で貪欲な米国の見方が問題だ」とし、米国が提案する交渉に応じる考えはないと表明した。実際、同日の米国による空爆に対し、イランはバーレーン、ヨルダン、クウェートの米軍基地を無人機で報復攻撃した。ヨルダンの首都アンマンでも警報サイレンが鳴ったとされる。

カタール、パキスタン、イラクなどが水面下で仲介を試みているとされるが、米国とイランは交渉を有利に進めるための応酬を続けている。

アラグチ外相は同日、トランプ大統領による攻撃の威嚇に対し、「『目には目を』の原則で対応する」と述べた。これに対し、マルコ・ルビオ米国務長官は「我々の大統領の原則は『目には頭を』だ」とし、「イランは我々に『交渉しよう』と毎日懇願している」と語った。

アラグチ外相は「米国は砂に頭を埋めるダチョウのように現実を無視している」とし、「より大きな代償を払うことになる」と反論した。

外交交渉が相次いで行き詰まり、報復と再報復を繰り返す現状が「永遠の戦争」になりかねないと、CNNは同日指摘した。CNNは事情に詳しい米政府当局者2人の話として、中央情報局（CIA）と国防情報局（DIA）はいずれも、現在のような空爆だけではイランの交渉姿勢を変えられないと判断したと報じた。

イランは3月の空爆で受けた被害をわずか数週間で復旧し、ミサイルなどの兵器在庫も豊富だとされる。

米国の軍事作戦と外交の双方で目立った成果が出ていないなか、トランプ大統領は不満をあらわにしているという。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、最近ホワイトハウスの大統領執務室で開かれた会議で、トランプ大統領がイラン指導部に対し「人間のくずども」「狂人ども」などの激しい暴言を浴びせたと、出席者の話を引用して報じた。