芸能人の写真を無断で宣伝に利用した新型ペットショップの行為が物議を醸している。BTSのジョングクの写真が承諾なく使用された事実が発覚すると、所属事務所のBIGHIT MUSICが即座に対応し、該当画像を削除した。動物自由連帯は「動物と市民を欺く営業を直ちに中止すべきだ」と主張し、新型ペットショップ禁止法の早期成立を強く求めた。
推しの写真が新型ペットショップの宣伝に？
5日、動物自由連帯によると、新型ペットショップのA社はポータルサイト等で積極的に広告を展開し、来店した芸能人の写真を前面に押し出して大衆の信頼を得ようとしているという。ホームページにはBTSのジョングク、ハン・ソヒ、BLACKPINK ロゼ、ソンミ、ヒョナ、ジュンス、テミン、ヨン・ジュンヒョン、チェ・ユジョンなど、人気スター9人の写真が掲載されていた。
これを受け、動物自由連帯は各所属事務所に公文書を送り、写真使用の同意の有無を確認し、同意していない場合は積極的な対応を要請した。BIGHIT MUSIC、THE BLACK LABELなど一部の所属事務所は「当該業者に対応する」との姿勢を示し、現在BTSのジョングク、ハン・ソヒ、チェ・ユジョンの写真は削除された状態だ。特にBTSのジョングク側は公式回答とともに、即座に写真削除の措置を講じた。
動物自由連帯は「写真使用に同意していない他の芸能人も、新型ペットショップの宣伝拒否に加わってほしい」と述べ、「動物と市民を欺く営業行為は必ず中止されるべきだ」と強調した。
「無料譲渡」の罠…法案提出後も営業継続
動物自由連帯によれば、新型ペットショップは「安楽死のない保護施設」、「終生保護介護施設」、「無料入所」、「無料譲渡」などの文言を掲げ、消費者を誘引しているという。ポータルサイトの検索窓に「保護動物」や「譲渡」と入力すると、実際の保護施設ではなく業者の広告が上位を占める。長年、動物団体と市民が築いてきた「買わずに譲渡を」というキャンペーンの文言が、金儲けに悪用されているのだ。
問題はこれにとどまらない。新型ペットショップの被害は、そのまま動物と市民が背負っている。「終生保護」を信じ、高額を支払った飼い主たちは、その後動物の生死すら確認できず、被害を訴えても救済の手段がなかった。
実態はさらに悲惨だ。施設に残された動物たちは飢え、病に倒れ、さらには虐待を受けたり命を落としたりしている。最近も、動物自由連帯は仁川（インチョン）のある新型ペットショップで動物が放置され、4ヶ月間で猫7匹が死亡したという通報を受けた。しかし、閉鎖的な施設構造のため証拠の確保すら困難で、処罰はおろか実態把握さえ難しい状況だ。
2024年に動物自由連帯が救出した24匹の動物も、「快適な介護保護」を約束し高額の費用を徴収した業者から出たものだった。しかし実際の環境は、汚物だらけの犬舎、飢えと病気、狭い鉄格子だけだった。それにもかかわらず、この業者の他の拠点は依然として「介護保護施設」の名称を掲げ、営業を続けている。
新型ペットショップ禁止法、早期成立が急務
動物自由連帯は2018年から新型ペットショップの実態を告発し、規制を求めてきた。違法行為の告発、市民向けの被害防止キャンペーン、変種営業形態の暴露など、様々な活動を続けた結果、現在新型ペットショップを規制する法案が提出された。しかし、法案は依然として国会で審議中だ。
チョン・ジナ動物自由連帯社会変革チーム長は「法の抜け穴を突いて多くの動物が苦しんでいる」と指摘し、「新型ペットショップ禁止法の早期成立が必要だ。市民の署名と情報共有が切実に求められている」と訴えた。
コメント0