「EV専業にはしない！」アウディ、内燃機関もSDVも進める…RS復活とQ9構想が示す“柔軟な未来戦略”

アウディ、新方針を示す
内燃機関車の販売継続と
大型電動SUVの投入計画

アウディのCEOであるゲルノート・デルナー氏は、英自動車専門誌とのインタビューで、今後10年にわたり高性能RSモデルを含む内燃機関車の販売を継続できる柔軟性を確保する方針を明らかにした。これは、従来の電動化戦略を見直す動きとして注目されている。

アウディは当初、2022年および2025年に最後のガソリン車を投入し、2026年以降は電気自動車のみを販売すると表明していた。しかし、EV市場の成長鈍化を受け、既存の計画を一部変更したとみられる。

デルナー氏はこの変更について「前経営陣が下した決定だった」と説明し、「既に発表済みの内燃機関車の終了時期以降も生産を継続する」と明言した。さらに「2026年までに内燃機関車およびプラグインハイブリッド車のラインナップを刷新する予定であり、それにより少なくとも7〜8年、場合によっては10年間の柔軟性を確保できる」と語った。

次世代プラットフォームと新型EV戦略

デルナー氏は次世代プラットフォームについても触れ、「フォルクスワーゲングループ全体の大型車向けハードウェアおよびソフトウェアアーキテクチャの開発をアウディが主導する」と述べた。これにはソフトウェア定義車両（SDV）技術を組み込んだ次世代SSPプラットフォームも含まれる。

このSSPプラットフォームは、米新興EVメーカーのリヴィアンと共同開発が進められており、これを採用したアウディ初の量産モデルは2027年または2028年に登場する見通しだ。

一方で、コンパクトカーの見直しも進んでいる。既存のA1およびQ2については後継モデルの開発を行わない方針で、「今後はアウディQ3とA3がエントリーモデルとなる」と説明。「A3サイズの純電気自動車を開発中だが、フォルクスワーゲンID.2のような大衆向けEVプラットフォームは採用しない」とした。また、新たな大型SUVであるQ9の導入についても検討中であることを明かした。