米大手スープ缶詰メーカー、キャンベルの幹部が自社製品を「貧しい人が食べる食品」と侮辱していたことが明らかとなり、波紋が広がっている。この発言で問題視された幹部は、最終的に解雇された。
26日（現地時間）、米CBSニュースなどによると、この問題はキャンベルでサイバーセキュリティ分析官として勤務していた元社員ロバート・ガルザ氏が起こした訴訟の中で明らかになった。
ガルザ氏は、キャンベルの情報セキュリティ担当副社長マーティン・バリー氏と管理職を相手取り、「職場で人種差別的発言を受け、それを社内に通報したにも関わらず、自分が不当に解雇された」として提訴した。
訴訟で公開された録音は、2024年11月の年俸交渉の場で記録されたものだ。録音の中でバリー氏は「この会社には貧しい人向けのゴミみたいな製品がある。誰がこんなものを買うんだ？私はキャンベルの製品なんか買わない」と発言し、自社商品を強く侮辱していた。
さらに、録音にはバリー氏がインド人労働者について繰り返し言及し、「愚か者」などと侮蔑的に発言する様子も含まれていた。
ガルザ氏は今年1月にこの内容を上層部へ報告したが、会社側から具体的な対応はなかったとしている。その後、突然解雇通知を受けたことから、「不当解雇に当たる」として会社とバリー氏を提訴した。
これに対しキャンベルは、録音内容を調査した結果、該当する声がバリー氏本人のものであることを確認し、25日付で同氏を解雇したと発表した。
また、録音の中では、バリー氏が「バイオテクノロジーで作った肉だとか、3Dプリンターで作った鶏肉なんて食べたくない」と発言していたことも確認された。
しかしキャンベル側は、「この発言は食品製造に直接関与していないIT担当者の見解に過ぎない」と強調し、「当社製品の遺伝子組み換え表示は、カノーラ、トウモロコシ、大豆、テンサイなどの原料由来成分に基づく合法的な表記だ」と説明した。
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