
最近、インフルエンザ患者が再び急増し、今季2度目となる警報が発令された。1シーズンで警報が2回出されるのは、過去10年間で初めてとなる。一部メディアは、調査が導入された1999年以降、26年ぶりだと報じている。
6日、「TBS」や「朝日新聞」などによると、厚生労働省は、2月1日時点で全国約3000の医療機関から報告された1医療機関あたりの週間平均患者数が30.03人となり、前週のほぼ2倍に増加したと発表した。患者数は4週連続で増加している。保健当局は昨年11月に最初の警報を発令し、その後はいったん減少傾向を示したが、再び急増したため、約6週間の間隔で再度警報を出す事態となった。
現在、22の都道府県で警報基準となる30人を上回っている。最も深刻なのは大分県で、1医療機関あたりの平均患者数は52.48人が報告され、鹿児島県が49.60人、宮城県が49.02人と続いた。主要都市圏では、東京都が26.67人、愛知県が38.75人、大阪市が20.59人、福岡県が30.54人となっている。
昨年11月の流行拡大ではA型ウイルスが主流だったが、最近はB型ウイルスの検出が大幅に増加しており、再拡大の主な要因とみられている。東京都は、直近1週間に指定医療機関から報告されたウイルスの約9割がB型インフルエンザだったと明らかにした。
感染拡大は学校現場にも影響を及ぼしている。全国で、6415校の学校や教育機関が休校、または学級閉鎖などの措置を取った。
















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