ロッテリアが「ゼッテリア(Zetteria)」に看板を掛け替えたことが明らかになった。元祖ブランドが名称を手放してまで不況と向き合っている。
22日の日本経済新聞（日経）によると、ロッテリア運営会社のゼンショーホールディングスは、3月をめどに国内のロッテリア店舗を順次閉店し、ゼッテリアブランドへ統合する方針だという。このように、1972年に東京・日本橋高島屋に1号店を開店して以来、54年続いた日本のロッテリアは、歴史の幕を下ろすことになった。
ゼッテリアは、ロッテリアの代表メニューである「絶品(ZEPPIN)バーガー」の「ZE」と「カフェテリア(CAFETERIA)」の「TERIA」を組み合わせた名称だ。日経は「外食市場の競争が激化する中、ファストフードも差別化が求められている」と分析した。
ブランドの改名は予告されていたものだった。ゼンショーホールディングスは2023年にロッテリアを買収し、同年9月に東京でゼッテリア1号店をオープンした。以降、既存店舗の転換を段階的に進めてきたのだ。その結果、店舗数は大きく再編された。2023年1月に358店舗あったロッテリアは、2024年6月時点で222店舗まで減少した。
一方、ゼッテリアは着実に店舗数を増やし、2024年12月末時点でロッテリア106店舗、ゼッテリア172店舗となった。日本のハンバーガー業界では、マクドナルド・モスバーガー・バーガーキングに次ぐ4位規模だという。
ロッテリアのルーツは日本にあるが、現在は日韓で運営主体が分かれ、事実上別ブランドとなっている。元祖よりも韓国の方が成功しているという珍しい構図だ。日本のロッテリアは赤字が続き、最終的にファンドに売却されたが、韓国では厳しい市場環境の中でも健闘している。韓国内ではマムズタッチに次いで店舗数2位の規模であり、マクドナルド・バーガーキング・KFCなどのグローバルブランドを上回るとされている。
運営会社のLOTTE GRSによると、韓国ロッテリアの2024年1～3四半期の累積売上高は8,221億ウォン（約880億円）、営業利益は536億ウォン（約57億円）を記録したという。通期では売上高1兆ウォン（約1,070億円）超が見込まれており、2017年以来8年ぶりの大台復帰となる可能性が高い。収益性を重視した店舗改装や新メニュー開発など、体質改善が奏功した結果だとされている。
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