「中国直撃？」ホルムズ海峡封鎖、その矛先は北京へ

「第2次オイルショック」の懸念が高まっている。国際原油価格が乱高下し、金融市場が敏感に反応する中、危機感が急速に広がっている。

しかし、ホルムズ海峡の封鎖が長期化することは構造的に難しいとの分析が強まっている。利害関係を冷静に考慮すると、最も大きな打撃を受けるのは中国とイランであり、過度な恐怖に怯える必要はないとの指摘がある。

産経新聞は3日の報道で、世界の石油消費量の約20%が通過する戦略的要衝のホルムズ海峡が実質的に封鎖状態に入り、市場が衝撃を受けているが、長く続けばどの国にも大きな損失になるため現実的ではないと伝えた。

第一の理由は中国である。米国エネルギー情報局（EIA）の資料によれば、ホルムズ海峡を経由する原油輸入比率は中国が約30%で最も多いという。特に中国全体の原油輸入の40～50%がこの海峡を通過すると推定される。

一方、中国の戦略石油備蓄は約110日分にとどまる。すでに不動産市場の低迷と若者の失業問題で経済心理が萎縮している状況で、原油価格の急騰と供給の混乱が重なれば、製造業・物価・為替全般に負担が拡大せざるを得ない。封鎖が長引くほど、中国が耐えなければならない経済的衝撃は大きくなる。

第二はイランである。表面的には海峡を制御するイランが主導権を握っているように見えるが、実際には自国経済の首を絞める結果になる可能性が高い。イラン経済は石油輸出依存度が絶対的だ。

制裁下でもイラン産原油の約90%を輸入してきた主要顧客は中国である。海峡の封鎖が長期化すれば、輸出量の減少と外貨収入の急減につながるのは避けられない。金融関係者は「全面封鎖を長期化するのは合理的な選択ではない」と分析した。交渉用の圧力手段としては意味があるかもしれないが、長期戦に入れば、イランも致命傷を負うことになる。

第三は米国という変数である。過去とは異なり、米国はシェールガス革命以降、世界最大の原油生産国として台頭した。ホルムズ海峡を通じての米国の原油輸入比率は3%程度にとどまる。つまり、海峡の封鎖が米経済を直接的に麻痺させるカードではないということである。国際原油価格の上昇により米国の消費者負担が増加する可能性はあるが、戦略的な観点から米国を屈服させる決定的な手段とは見なされにくいという評価がある。

このような状況を総合すると、封鎖の長期化は関係国すべてにとって損失になる「非対称的な自傷カード」に近い。短期的な緊張の高まりと価格の急騰は可能だが、これを長期間維持することは政治的・経済的に過度な負担だとの分析がある。

日本は約250日を超える戦略石油備蓄を確保しているため、短期的な衝撃に対する対応余力が十分である。

もちろん原油価格の上昇は負担だが、即時の供給断絶の恐怖に拡大解釈する段階ではないというのがエネルギー業界の大方の見解である。エネルギーの専門家は、今必要なのは恐怖の拡散ではなく、構造的な理解だと指摘する。国際原油価格の短期的な変動性と実際の物理的供給の混乱は区別して考えるべきである。