米国のドナルド・トランプ大統領が短期間での終結を強調してきた中東戦争が予想以上に長引き、数か月以上か、9月まで続く可能性があるとの観測が出ている。米政治メディアのアクシオスは16日（現地時間）、複数の米政府関係者の話として、このようなシナリオが内部で検討されていると報じた。
トランプ大統領はこれまで戦争は「すぐに終わる」と主張してきた。当初は戦争が4～5週間程度続く可能性があると述べ、最近でも「それほど長くはかからない」と強調していた。しかし同時に「必要な限り続く」とも述べるなど、戦争期間に関するメッセージは一貫性を欠いている。実際には短期戦ではなく、時間の経過とともに長期化するかもしれないという分析が出ている。
初期の軍事計画は約2週間の作戦を想定していたが、その後4～5週間に拡大され、現在は終結時期自体が不透明な状態だ。このような状況で提起された「9月までの長期戦」シナリオは単なる予測ではなく、米政府内部で実際に検討されている話であるという点で波紋を呼んでいる。
英デイリー・メールも同日、アクシオスを引用して戦争が予想以上に長引く可能性があると報じた。
戦況もトランプ大統領の発言とは異なる方向に進展している。米中央軍（CENTCOM）によると、現在まで米軍13人が死亡し、200人が負傷、そのうち10人が重傷と報告されているという。短期間の衝突というよりも、持続戦の様相を呈しているのではないかとの見方が出ている。
イラン側の被害も拡大している。イランの国連大使は、米国とイスラエルの空爆で1,300人以上が死亡したと主張した。イスラエルでもイランの報復攻撃による死者が出たと伝えられている。
軍事的にも状況は単なる空爆の段階を超えている。米国がイランの原油輸出の約90%を担うハールク島を攻撃したことで、戦争の様相はエネルギーインフラを標的とした衝突に拡大している。
戦争の影響は経済にも直撃している。ブレント原油価格は今回の戦争以降約40%上昇し、米国内のガソリン価格も1か月の間にガロンあたり2.93ドル（約470円）から3.72ドル（約590円）に急騰した。トランプ大統領は「戦争が終われば価格は急激に下がる」と述べたが、市場ではむしろ長期化の可能性に重きを置く雰囲気だ。
特にホルムズ海峡を巡る緊張が続く場合、世界的なエネルギー供給自体が揺らぐ可能性があるとの懸念も出ている。結局、今回の戦争の核心的な変数は「時間」だ。トランプ大統領は依然として短期戦を強調しているが、米政府の内部と海外メディアでは数か月以上続く長期戦の可能性が徐々に現実味を帯びているとの分析が有力になっている。
一部では今回の中東戦争がすでに単なる空爆の段階を超え、エネルギー・海上管制を中心とした長期衝突局面に入ったとの見方も出ている。
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