ドナルド・トランプ米大統領が、イラン産原油の主要な輸出拠点であるハールク島への攻撃や占拠の可能性に改めて言及した。ただ、この措置については、ホルムズ海峡の封鎖を防ぐ効果よりも、国際的な原油価格を一段と押し上げる可能性があるとの見方が出ている。
米紙ニューヨーク・タイムズは17日（現地時間）、トランプ大統領がハールク島のエネルギー施設を短時間で破壊できると警告し、同島が米国とイスラエルによる対イラン軍事行動の新たな変数として浮上していると報じた。
これに先立ち、トランプ大統領は16日、ホワイトハウスで、イランがホルムズ海峡における船舶の自由で安全な航行を妨げた場合、同島のエネルギー施設を「5分以内」に破壊できるとの認識を示していた。
しかし専門家は、ハールク島に圧力をかけても、イランが持つ重要な戦略的手段であるホルムズ海峡の制御力は弱まらないとの見方を示している。イランが船舶への攻撃や地域のエネルギー施設への脅威を続ける可能性があるためだ。
また、ハールク島のエネルギー施設が破壊された場合、イラン産原油の供給が減少し、国際的な原油価格の上昇を一段と促す可能性があるとの懸念も出ている。戦争前には1バレル＝73ドル（約1万1,600円）を下回っていた国際原油価格は、足元では100ドル（約1万6,000円）を超えている。
一部では、米軍によるハールク島占領の可能性も取り沙汰されているが、軍事的負担の大きい選択肢だとの見方が少なくない。日本に駐留する米海兵隊の中東への移動も確認されているが、軍当局は任務の詳細を明らかにしていない。
専門家は、今回の市場混乱の本質はハールク島ではなく、ホルムズ海峡にあるとみている。仮に米国がハールク島を掌握しても、イランが海峡封鎖を続ければ、世界のエネルギー市場の不安は解消しにくいとみられる。さらに、米国が同島を掌握した場合、イランが海峡の通航を一部でも認める経済的な動機を失う可能性があるとも指摘されている。ハールク島への圧力が、かえって逆効果となる恐れがあるとの見方も出ている。
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