イランがホルムズ海峡を事実上封鎖する中、もう一つの重要航路である紅海も新たな急所（チョークポイント）として浮上している。
NBCニュースは18日（現地時間）、紅海の入口にあたるイエメンの親イラン武装組織フーシ派の参戦報道によって、紅海を通行する船舶が最近大幅に減少したと報じた。イランは15日、米空母ジェラルド・R・フォードが紅海付近に展開しているとして、近隣の物流拠点を威嚇した。また、フーシ派指導者のアブドルマリク・フーシ氏も5日の時点で、「引き金に手をかけている」と警告していた。
彼らが紅海の船舶を直接攻撃するかは不透明だが、攻撃の可能性だけでも紅海貿易が揺らぐ恐れがある。海事情報会社ウィンドワードは最近の報告書で、フーシ派がミサイル攻撃を再開していないとしながらも、最近のバブ・エル・マンデブ海峡の通行量急減時期がフーシ派が威嚇した時期と一致すると指摘した。
多くの国が紅海附近にホルムズ海峡の「回避ルート」を構築していたため、かえってエネルギー供給が脆弱化する恐れがある。サウジアラビアは、アラビア半島の反対側の紅海につながる「東西パイプライン」の稼働能力を高め、アラブ首長国連邦（UAE）もオマーン湾に向かう「ハブシャン-フジャイラパイプライン」の輸送量を増加させた。
紅海は2023年、ガザ地区紛争直後にフーシ派がハマス支持を名目にイスラエル関連船舶を攻撃し、運航量が大幅に減少した経緯がある。国連貿易開発会議（UNCTAD）によると、当時、紅海と地中海を結ぶスエズ運河の通過交通量が攻撃発生時点から2024年中盤まで70％以上減少した。
当時、米国エネルギー情報局（EIA）もバブ・エル・マンデブ海峡を通過する石油輸送量が半減近くまで減少したと分析した。これにより船舶が比較的安全なアフリカ最南端の喜望峰ルートに変更したため、保険料・物流費などの上昇に伴い、米国内の物価も連動して上昇した。
英国王立国際問題研究所（チャタムハウス）に所属するアフリカ専門家のアフメド・ソリマン上級研究員は、紅海にはアフリカ、湾岸諸国、中東、アジアなど多くの大国が集まっているとし、紅海地域の緊張は海運業に甚大な不安定をもたらすと述べた。
一方で、中東情勢の緊迫化から3週間が経過する中、フーシ派の存在感は比較的薄かったとの見方もある。フーシ派はレバノンのヒズボラなどに比べ、イランから支援を受けながらも積極的な戦闘姿勢を見せなかった。
英国王立防衛安全保障研究所（RUSI）に所属するブルク・オズチェリク上級研究員は、イランがフーシ派を扇動したり代理戦争を命じるのは単純な問題ではないとしつつ、イランがフーシ派カードを温存している可能性もあると指摘した。
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