引用：ヘレン・トンプソン
英国ケンブリッジ大学のヘレン・トンプソン教授（59・政治経済学）は昨年10月、韓国でも翻訳出版された書籍『秩序崩壊 21世紀という困難な時代』で、地政学・経済・民主政治を一つの物語として織り交ぜ、今日の混乱の源を追跡する。特に「エネルギーは、地政学的な力関係や経済の対立構造を動かす重要な要因となっている」とし、国際関係における石油と天然ガスという二つの化石燃料の重要性を強調した。3月11日と3月12日、ヘレン・トンプソン教授にメールインタビューを行った。
アメリカとイスラエルがイランに戦争開始前の2024年1月のインタビューで「世界に対して私が感じる懸念の中心にイランがある」と述べた。なぜイランに注目したのか？
様々な側面から見ると、イランを取り巻く状況は2018年トランプ大統領のアメリカが包括的共同作業計画（JCPOA）、すなわちイラン核合意から脱退して以来続いている。2019年にはそれがペルシア湾でのタンカー攻撃事件に発展した。その年の9月、イランまたはイランの代理勢力はサウジアラビアのアブカイクとクライスの石油施設を攻撃し、これはサウジの石油輸出に大きな支障をきたした。続いて2020年1月、トランプ政権は遅延した報復措置としてイランのコッズ部隊の司令官ガーセム・ソレイマーニー氏を暗殺した。バイデン政権はイランとの関係を再構築しようとした。核合意を復活させようとする動きもあったが、結局は実現しなかった。2024年1月には、その失敗が明らかになっていた。私の見解では、これは対立を推進する構造的問題、すなわち「大規模な石油・ガス埋蔵量を持つ国であるイランが中国と戦略的に接近している点、そしてイランの核開発への野心」が依然として残っていることを意味していた。
エネルギー基盤の地政学を研究する立場から、今回のアメリカ・イスラエルとイラン戦争にエネルギー問題がどれほど重要に作用すると見ているのか？
中長期的にアメリカはイランの石油とガス資源が制裁に縛られるよりも、世界市場で正常に取引される方が利益だと考えている。そのためには、アメリカに対してあまり敵対的でない政権がテヘランに誕生する必要がある。また、トランプ政権は中国に石油を供給する国々に対してもアメリカの力と介入意志を示そうとしているようだ。この点でイランはベネズエラよりも重要だが、エネルギーの観点からの論理は似ている。つまり、中国の立場を揺るがそうとしているのだ。世界を化石燃料のレンズで見て、トランプ政権がエネルギー転換を事実上放棄し、膨大なエネルギー消費を必要とするAI産業を推進している点を考慮すれば、アメリカが中長期的なエネルギー利害関係が絡む戦争に関与しても驚くことではない。
経済的要因と民主主義の問題は今回の戦争とどのように関連しているのか？
私の見解では、トランプ大統領にとって今回の戦争は経済的リスクであり、民主主義的リスクでもある。中長期的にエネルギー上の利益があるかもしれないが、短期的にはエネルギー価格と食料品価格の上昇、そして金利上昇の可能性を通じて、かなり深刻な経済的コストを引き起こす可能性があり、アメリカ国内でも支持されていない。トランプ大統領は、この場面で他の要素よりも地政学的な判断を優先した。しかし、彼の選挙連合にはこれに不満を持つ有権者層が確実に存在する。彼らはトランプ大統領をアメリカの中東戦争に反対する人物と見ていたからだ。私はアメリカの国内政治がイラン問題に対するトランプ政権の意思決定に影響を与えたとは見ていない。なぜなら、今回の行動が抱える国内政治的リスクがかなり大きいからだ。
イランの政権交代が可能だと思うか？
政権交代が成功する可能性を排除することはできないと思う。もちろん、それは非常に困難で、空軍力だけで政権交代を成し遂げた前例はない。しかしイランは、2023年10月7日のハマスによるイスラエル攻撃以降の一連の出来事によって、大きく弱っていた。今年初めには、リスクを承知のうえで、体制の変化を求める国内の反対勢力がいることが明らかになってきた。全体的に見て、この戦争がアメリカにとって成功か失敗かを判断するにはまだ早いと思う。ここでの成功とは、今より中国と距離を置いたイラン、そして石油制裁の対象にならないイランを意味するだろう。
トランプ大統領はイラン戦争が「すぐに終わる」と言った。この評価に同意するか？
この戦争はすぐには終わらない可能性が高いと思う。何よりも、どのような形であれ安定した状況がそんなに早く現れるとは考えにくいからだ。イランは9,000万人を超える人口を持つ国であり、現在の体制に対する見解も政治的に分かれている。また、イランは数世紀にわたり強大国の対立の舞台であり、この国の石油とガスの埋蔵量は、その状況が今後も続くことを示唆している。（イランの）国内政治と地政学が結びついたこの状況を考慮すれば、当面の戦闘が比較的早く終息したとしても、持続的な深刻な対立に発展する可能性が高い。結果の観点から見ると、イランは今回の戦争だけでなく、2024年レバノンでイランの代理勢力であるヒズボラがイスラエルの攻撃を受けて弱体化し、シリアで（イランの中心的な同盟国であった）アサド政権が崩壊したことでも非常に大きな打撃を受けた。こうした流れは、中東におけるイランの立場をさらに弱める新しい勢力バランスを生み出す。今回の戦争は湾岸諸国自身だけでなく、彼らが石油とガスにのみ依存せず（金融・観光・技術・物流など）非エネルギー産業を育てて世界経済とより深く結びつこうとした努力にも深刻な打撃を与えている。例えばドバイが富と安全を基盤にしたこの地域のオアシスになるという構想は大きく損なわれた。中国にとっても今回の戦争は、エネルギーを巡ってアメリカがどれほど強硬な手段まで動員できるかを新たに認識させる契機となった。
戦争前までは石油の供給過剰が心配されていたが、一方で中国は再生可能エネルギーへの移行を加速させている。それでもなお化石燃料が国際関係において重要な要因として残ると思うか？
そうだ。エネルギー転換は遅々として進んでいる。中国のエネルギー消費の4分の3以上は依然として化石燃料であり、中国は2025年にも1日1,160万バレルの石油（世界の1日石油需要の約11%）を輸入した。一方、AIは電力集約的であり、アメリカの場合、今後増える電力消費をガス発電で賄う可能性が高い。アメリカと中国は互いのエネルギーおよびその他の資源へのアクセスを制限することによって相手に技術的打撃を与えることができるため、これを平和的に解決するのは困難だろう。この構図を変えるには、技術と資源を巡ってアメリカと中国が最低限のルールの下で協力できる制度的枠組みが必要だ。
今回の戦争が、ロシア・中国・イランの「戦略的連携」に与えた影響はどのように評価されるか？
中東からのエネルギー供給が不安定になる中、アメリカはイランへの圧力を強め、その結果、ホルムズ海峡が実質的に機能しなくなるリスクまで負うことになった。中国はエネルギー面でロシアにさらに依存する可能性が高い。そして今回の事態は、中国とロシアがイランの友好国であるが、実際にイランが攻撃される状況ではそれを実質的に阻止したり保護したりできなかったという点も示している。
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